犬や猫を迎え入れる前に!知っておくべきことと心構え

犬や猫を迎え入れる前に!知っておくべきことと心構え
公開日:2023年11月8日

犬や猫と暮らす場合には、人もペットも快適に過ごすための最低限の知識が必要です。この記事では、はじめて犬や猫などのペットと暮らすために必要な環境づくりのポイントや注意点などについてわかりやすく解説します。

家での環境づくりに必要な条件

犬や猫と暮らすためには、以下の飼育環境が整っていることが前提です。必ずチェックをしましょう。

  • ① 飼育することができる住宅か
  • ② 十分な広さを確保できているか
  • ③ 危険なものを取り除いているか
家での環境づくりに必要な条件

①飼育することができる住宅か

お住まいが賃貸物件の場合、ペットの飼育が可能かまずは確認することが必要になります。飼育が可能な場合でも、飼育頭数の制限があったり、猫は飼育できるが犬は飼育できないといった条件があったり、体重や体高制限などのルールが設定されていることもあるため、事前に細かくチェックしておきましょう。

賃貸契約上のルールに従わずに犬や猫を迎え入れると、退去を迫られたり、退去時の費用がはね上がったりする可能性があるため注意が必要です。

②十分な広さを確保できているか

ケージやサークル、トイレを置く場所があるか、最低限、自宅内でも運動できる環境が用意できるかを考えましょう。

ケージは、自分の安心できる場所と認識させることが大切です。家全体をテリトリーとして認識してしまうと、来客などに吠えたり攻撃的な行動を示したりする場合あります。ただし、ケージの中だけでは運動不足になったりストレスがたまってしまったりするため、部屋で過ごすことも想定する必要があるでしょう。そして、住居の広さに合う体格の犬や猫を迎え入れることを検討しましょう。

また、災害などが起きたときには狭い場所でペットが過ごさなければならない場合もあるため、ケージに入る訓練もしておきましょう。

③危険なものを取り除いているか

とくに子犬・子猫のうちは、食べてはいけないものを口にしてしまう可能性があります。
電源コードや観葉植物、人の食べ物となんでも口にしてしまいます。場合によっては毛布を嚙みちぎって食べてしまうかもしれません。

猫は、机やキッチンに飛び乗ることができるため、流しのゴミや、フライパンについた油を舐めとったりすることもあります。

したがって、口にしたり、触れたりすると犬や猫に害が及ぶリスクのあるものは行動範囲から除去するようにしましょう。体当たりをして高いところのものを落としたり、緩んだケージのネジを食べてしまったりと予想外のことをすることもあるため、細心の注意を。

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ペットを飼う前に知っておきたい基礎知識

ペットを飼う前に知っておきたい基礎知識

①子犬・子猫はいうことを聞かない

迎え入れた子犬・子猫は、トイレもできなければ、静かにすることもできません。「しつけ」をゼロからスタートする必要があります。飼い始めてから「こんなはずじゃなかった」と後悔しないようにするためにも、まず「子犬」「子猫」がどういう生き物かを知っておきましょう。

②犬や猫との付き合い方を学ぼう

犬や猫は言葉がわからないため、飼い主が常に同じトーン(口調)で話しかけていると、褒められているのか、怒られているのかわかりません。やってはいけないことをした後に、時間が経ってから怒られても、なぜ怒られているのかを理解することも難しいです。

また、同じことをしているのに、人によって怒られたり、怒られなかったりすると、犬や猫が混乱することもあるでしょう。家族で犬や猫に対する接し方のルールを決めて、同じように対応しましょう。
なお、猫はそもそもしつけ自体が難しい面があるため、猫自体をしつけることよりも環境を整えることを優先したほうがよいでしょう。

しつけをうまくおこなわないと、成犬・成猫になっても人を噛んだり、無駄吠えがなくならなかったり、そそうをしてしまったりなど人と暮らす上での問題行動に発展する可能性があります。とくに大型犬は、大きなトラブルになることがあるため、しつけに少しでも不安を感じるようであれば、子犬のうちから専門家を頼りましょう。特定の犬種では、トレーナーにしつけをしてもらうことが一般的になっている犬種もあります。

③先住犬・猫がいる場合は、その子たちを優先して慎重に慣らしていこう

先住犬・猫からすると、自分の暮らしている空間(テリトリー)に、別の生き物が入ってきたことになります。仲良く過ごしてもらうためには、基本的に先住犬・猫を優先した対応が必要です。

迎え入れてすぐに引き合わせるのではなく、別の部屋や階などまずは相手の存在が認識できるギリギリのところから、引き合わせたほうがよい場合があります。お互いの距離を少しずつ縮めていくことが、仲良く過ごすためには大切です。

中にはどうしても性格が合わない場合もあり、家の中でエリアを区切って過ごす必要があることも。

④最初は食事を頻回に与えよう

子犬・子猫を迎え入れた場合、月齢にもよりますが、1日2回の食事ではなく、3~4回食事を与えることが必要です。子犬・子猫は、成長にカロリーをたくさん使うため、成犬と比べ、体格に対して食事量が必要になってきます。

1度にたくさんの食事を食べることができない子犬・子猫が必要なカロリーを摂取するためには回数を増やして対応しなければなりません。また、日々急速に成長するため、体重測定を頻回に行い、食事量を調整しましょう。

⑤犬は、迎え入れてすぐに散歩へいくわけではない。猫は室内飼育を。

子犬が散歩している姿をあまりみないのは、まずは自宅の環境に慣れてもらい、予防注射などある程度、免疫をつけてから、少しずつ外に慣らしていくためです。社会化期といって、社会的なスキルや行動パターンを学ぶ重要な時期があります。犬の行動や性格の形成に大きな影響が出るため、自宅に慣れ、感染の予防をおこなったら、可能な限りすぐに他の犬や人、モノに触れ、社会化をおこないましょう。

猫の場合は、リードをつけて散歩することは極めて難しいため、外へは出さずに室内飼育をしましょう。誤って外に出てしまうと、交通事故に遭ってしまったり、ノミ・ダニなどの寄生虫や、感染症にかかってしまったりすることもあるため、勝手に外へ出ていくことのないよう対策をしましょう。

⑥動物病院を探して体調不良に備えよう

迎え入れてすぐは環境変化により体調を崩しやすいです。迎え入れる前から、近くの動物病院の目星をつけておきましょう。子犬、子猫は元気食欲が旺盛であることが普通です。「元気がない」「食欲がない」は赤信号。即、病院へ行くべき事態です。

ペットショップやブリーダーのもとでたくさんの犬や猫と過ごしていると、寄生虫がうつってしまうことも。お腹の中の寄生虫が少数しかいない場合は、下痢などのひどい消化器症状を引き起こさず、ずっと保有していることもあります。

耳の中にダニがいたり、ノミが体についていたりすることもあるため、迎え入れたら、症状が何もなくても動物病院へ行き、健康診断をおこなうことが一般的です。その際は、新鮮な便を持っていくと、便検査ができ、お腹の中に寄生虫がいないかのチェックをすることができます。

同居犬がいる場合は、感染症の観点からもすぐに引き合わせるのではなく、健康診断を受けてから一緒に過ごしたほうが安心です。

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犬や猫の飼育にかかる費用面での注意点

犬や猫の飼育にかかる費用面での注意点

犬や猫を飼育するのは思った以上に費用がかかります。金銭的に迎え入れることが可能かの判断も必要です。とくに、病気やケガは突然やってくるため、手術や薬代で数十万円の支払いが必要になることもあります。

近年、獣医療は高度化が進み、さまざまな治療が受けられるようになっています。総額で100万円を超えるような治療もあるため、突然の出費に備えて、貯蓄をしたり保険の加入を検討したりするほうがよいでしょう。

【犬や猫の飼育で想定されるおもな出費】

  • 食事、おやつ
  • ペットシーツなどの用品
  • 予防注射(混合ワクチン、狂犬病予防接種(犬))
  • ノミ・ダニ、フィラリア予防薬
  • トリミング(犬)
  • ペットホテルやペットシーター代
  • 病気やケガの治療費 など

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まとめ

動物を飼うということは、命に責任を持つということ。終生飼い続けることは当然として、動物の健康や福祉を守る責務が発生します。環境づくり・知識・金銭だけでなく、生活が大きく変化するため、飼い主の対応できる心と時間の余裕、体力も必要です。

犬や猫は生涯を過ごすパートナーです。高齢になると介護が必要になることもあります。周囲への配慮を忘れずに人も犬も猫も幸せに過ごしていただけたら幸いです。

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ライター情報

獣医師成田なりた有輝ゆうき

成田 有輝
所属
yourmother合同会社 代表
略歴
1988年 埼玉県に生まれる
2007年 麻布大学獣医学部獣医学科に入学
2011年~ウサギのハート公開
2013年 獣医師国家資格取得
2013年~2019年 東京都内動物病院に勤務
2018年~DC one dish 設立
2019年 フードメーカー勤務
2020年~yourmother合同会社 設立
2023年 日本獣医腎泌尿器学会認定医取得
所属学会
日本獣医腎泌尿器学会、日本獣医エキゾチック動物学会

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  • 税制上・社会保険制度の取扱いは、このページの掲載開始日時点の税制・社会保険制度にもとづくもので、全ての情報を網羅するものではありません。将来的に税制の変更により計算方法・税率などが、また、社会保険制度が変わる場合もありますのでご注意ください。なお、個別の税務取扱いについては所轄の税務署または税理士などに、社会保険制度の個別の取扱いについては年金事務所または社会保険労務士などにご確認のうえ、ご自身の責任においてご判断ください。

(掲載開始日:2023年11月8日)
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