自転車保険の入り方はおもに5つ！選び方や加入の流れも解説

自転車保険の加入場所 ①インターネット

まずは保険会社や保険代理店のウェブサイトから申込む方法です。パソコンやスマートフォンなどの媒体を利用し、24時間365日いつでも場所を選ばず、オンラインのみで加入手続きを完結できます。また、さまざまな自転車保険から比較・検討して選べるのも特徴です。

一方、保険の種類やプランが多岐にわたり、ある程度ご自身で調べる必要があるため、選ぶのが難しいと感じる方もいるでしょう。そこで、選びきれない方やできる限り手間をかけたくない方は、複数の自転車保険を一度に比較しながら検討できる比較サイトを活用するとよいでしょう。ぴったりの自転車保険を効率的に探すことができます。

また、インターネットで申し込める自動車保険の保険料は、特約（弁護士特約など）を付帯したり、本人だけでなく家族まで補償される家族型プラン（ファミリープランと呼ぶ場合などもあります）を選んだりすることもできます。そのぶん保険料は年間3,000円～2万円程度と幅が広く、補償を手厚くするほど保険料も高くなる傾向があります。ただし、家族のなかに自転車を利用する方が複数いる場合は、家族型プランなどを利用すると、一人ひとりが加入するよりも結果的に保険料をおさえられる可能性もあるでしょう。

自転車保険の加入場所 ②コンビニエンスストア

コンビニエンスストアの店内に設置されている機械（マルチコピー機やマルチメディア端末）でも、自転車保険に加入できます。一般的な流れは以下のとおりです。

【コンビニエンスストアで自転車保険に加入する流れ】

• 1. 店内に設置されている機械で自転車保険の画面を選択する
• 2. 画面の案内にしたがって必要事項の入力などをおこなう
• 3. 印刷された申込み券（払込み票）をレジに持っていき、保険料を支払う

なお、実際の加入手順はそれぞれのコンビニエンスストアによって異なります。

コンビニエンスストアは全国各地に店舗があり、自宅やお勤め先の近くなどご自身が利用しやすい店舗で加入手続きができるため便利です。また、24時間いつでも手続きできる店舗なら、夜間しか来店できない方でも手続きしやすいでしょう。

ただし、加入できるのは各コンビニエンスストアが取扱っている自転車保険に限られるため、あらかじめインターネットなどで比較・検討したうえでどのコンビニエンスストアで加入手続きするかを検討するとよいでしょう。

コンビニエンスストアで申し込める保険の保険料は、補償金額・補償範囲によって異なりますが、年間3,000円～1万円程度です。また、インターネットでの加入と同様、補償範囲は本人だけでなく家族を含めることができたり死亡・後遺障害の補償額を選択できるものもあります。

自転車保険の加入場所 ③サイクルショップ（自転車屋）

自転車の購入時や点検・修理時などに、サイクルショップで自転車保険に加入する方法もあります。サイクルショップで申し込める保険の一般的な保険料の値段は年間2,000円～5,000円程度ですが、サイクルショップによって異なるためお近くの店舗に確認しましょう。

また、サイクルショップが提携している保険会社の自転車保険しか加入できません。したがって、複数の保険会社から比較して選びたい方はほかの方法を検討しましょう。なお、自転車屋によってはオリジナルの自転車保険を取扱っている場合もあります。

自転車保険の加入場所 ④自転車安全整備店

自転車安全整備店では、TSマーク付帯保険に加入できます。

自転車安全整備店とは、TSマークを取扱うことができる自転車屋のことで、自転車安全整備士^※1が勤務しています。TSマークを扱うためには、公益財団法人日本交通管理技術協会に登録申請して審査を受ける必要があり、承認されると自転車安全整備店の章（店章）が貸与されます。

TSマーク付帯保険とは、TSマーク（点検・整備を受けた自転車に貼付されるマーク）に付帯された保険です。自転車安全整備店（TSマークを取扱うことができる自転車屋）で有料の点検整備を受け、TSマークを貼ってもらうと、保険（賠償責任保険や傷害保険など）が付帯されます。

TSマーク付帯保険は、TSマークが貼付されている自転車の車体に付帯されるものです。したがって、TSマークが貼付された自転車に搭乗中の方が補償対象者となります。

また、TSマークには3種類（緑色・赤色・青色）あり、それぞれ補償内容や限度額、被害者見舞金の有無が異なります。

TSマークの種類と違い

補償の種類	補償条件	緑色TSマーク	赤色TSマーク	青色TSマーク
賠償責任補償	死亡・重度後遺障害 (1～7級)※2	（限度額） 1億円	（限度額） 1億円	（限度額） 1,000万円
傷害補償	死亡・重度後遺障害 （1～4級）	50万円 （一律）	100万円 （一律）	30万円 （一律）
	入院 （15日以上）	5万円 （一律）	10万円 （一律）	1万円 （一律）
被害者見舞金	入院 （15日以上）	賠償責任補償で対応	10万円 （一律）	なし

出典：公益財団法人 日本交通管理技術協会

※1 自転車安全整備士とは、公益財団法人日本交通管理技術協会が実施する自転車安全整備技能検定の合格者です。自転車の点検整備や安全な普通自転車であることの点検確認、自転車の正しい乗り方などの安全指導について、専門的な知識・技能を有します。

※2 緑色TSマークは全ての人身事故が対象です。また、緑色TSマークは示談交渉サービスが付いています。

なお、TSマーク付帯保険の有効期間は「TSマークに記載されている点検基準日から1年間」です。継続する場合は、毎年点検整備を受けて更新しなければなりません。TSマークを貼る料金は、自転車の点検整備を受ける料金になります。

自転車保険の補償は即日に開始できる？

保険始期日（補償の開始日）は、保険会社や申込み方法、保険料の払込み方法によって異なりますが、即日に補償を開始できる場合もあります。その方法は、おもに以下の3つです。

【自転車保険の補償を即日に開始する方法】

• インターネット申込みをする
• 当日に補償が開始する商品を選ぶ
• TSマーク付帯保険を選ぶ

インターネット申込みの場合、保険料の払込みを済ませれば、申込みの当日から補償が開始される商品もあります。また、保険会社によって補償開始のタイミングが異なるため、当日に補償が開始する商品を選びましょう。ただし、即日に補償が開始される自転車保険でも、夜間に申込んだ場合は補償開始が翌日以降となるケースがあるため注意が必要です。

また、TSマーク付帯保険に加入するのも手段のひとつです。TSマークの有効期限は、「TSマークに記載されている点検基準日（点検・整備の日）から1年間」であるため、点検整備を受けた当日に補償が開始されます。

個人賠償責任保険にすでに入っている場合

「自転車保険」という名称でなくても、すでに「個人賠償責任保険」（損害賠償責任を負った場合の備え）に加入している可能性があります。

個人賠償責任保険は、自動車保険や火災保険、傷害保険の特約としてセットする、クレジットカードに付帯するなどさまざまな方法で付けられます。ただし、複数の保険契約で個人賠償責任保険を付けていても、実際に生じた損害額までしか補償されません。もしも二重に加入している場合は不要な保険料の払込みが生じている可能性があります。

そのため、ほかの保険契約で個人賠償責任保険に加入済みではないか、契約している保険の補償内容を確認しましょう。すでに個人賠償責任保険が付いている場合は、自転車保険に新たに入る必要がないケースもあります。

補償の対象範囲に家族も入れたい場合

自転車保険の補償対象者の範囲は、大きく「個人型プラン」と「家族型プラン」に分けられます（プランの呼び方は保険会社によって異なります）。

自転車保険の補償対象者となる方の範囲

※3 補償対象となる家族の範囲は保険会社によって異なる場合があります。

家族型プランなら、上表のように被保険者本人だけでなく、配偶者、同居の親族、別居している未婚の子なども補償対象者となります。ただし、補償対象者となる家族の範囲は、保険会社によって異なる場合があるため事前に確認しましょう。

また、家族のなかに自転車を利用する方が複数いる場合は、個人型プランに家族それぞれが加入するよりも、家族型プランに加入したほうが結果的に保険料をおさえられる可能性があります。

なお、個人型プランや家族型プランのほかにも、本人と配偶者を補償対象者とする「カップルプラン」や、本人と親族（配偶者を除く）を補償対象者とするプランを用意している保険会社もあります。

高額な賠償金に備えたい場合

自転車による事故で相手を死亡またはケガをさせてしまった場合、高額な賠償金の支払いを命じられる可能性があります。実際に、過去には、数千万円もの損害賠償を命じられた判決事例が複数件起きています。

自転車事故で高額な損害賠償を命じられた事例

※判決認容額は、上記裁判の判決文で加害者が支払いを命じられた金額です（概算額）。

このような高額な賠償責任にも備えられるよう、補償金額が1億円以上に設定されているかを目安に加入する自転車保険を検討していきましょう。

ご自身のケガに備えたい場合

事故相手だけではなく、ご自身のケガへの備え（傷害保険）の補償内容も確認しましょう。傷害保険のおもな補償内容は、以下のとおりです。

【傷害保険のおもな補償内容】

• 死亡・後遺障害補償
• 入院補償
• 手術補償
• 通院補償

死亡・後遺障害のみ補償される場合や、入院・通院・手術も補償される場合などがあり、付帯されている補償内容は保険会社やプランによってさまざまです。また、自転車事故のみ補償されるものや、自転車事故以外の交通事故も補償するもの、日常生活中の事故も補償するものなどがあります。

すでにほかの保険で傷害保険が付帯されている場合は、その補償内容で問題なくカバーできそうか確認しましょう。

示談交渉が必要になったときに備えたい場合

示談交渉サービスとは、事故の当事者となってしまい損害賠償責任を負った場合に、保険会社が本人に代わって示談交渉をしてくれるサービスです。

示談交渉サービスが付帯されていない場合は、ご自身で直接示談交渉を進めなければなりません。また、弁護士に相談する場合は、弁護士費用の負担が生じる可能性があります。

ただし、示談交渉サービスが付帯されていれば、保険会社が本人の代わりに交渉を進めてくれるため安心です。一方で、示談交渉サービスが付いていても相手方が保険会社との交渉に同意しない場合など、示談交渉を代行してもらえないケースもあります。

また、ご自身にまったく過失のない「もらい事故」の場合は、事故相手への損害賠償責任が発生しないため、示談交渉サービスを利用することはできません。

特約や付帯サービスでさまざまなケースに備えたい場合

示談交渉サービスのほかにも、たとえば弁護士費用特約、ロードサービス、24時間365日対応の医療相談サービスなど、保険会社によって特約・付帯サービスはさまざまです。ほかの保険の加入状況なども踏まえ、ご自身が必要だと思う特約・付帯サービスの付加を検討しましょう。

自転車保険のおもな特約・付帯サービス