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生命保険生命保険の見直し方法見直しタイミングその2 住宅購入

<マイホームを購入したときは死亡保障の見直しを>

住宅ローンを借りてマイホームを購入するとき、多くは「団体信用生命保険」(団信)と呼ばれる保険に加入します。これに加入すると、住宅ローンを借りている人が死亡・高度障害になったときには住宅ローンの残債が保険で支払われ、遺族には家を残すことができます。つまり住宅ローンの支払い分は団信でカバーできるため、住宅費相当分も他の生命保険で準備していた場合には死亡保障を減らすことができます。

住宅ローンを借りてマイホームを購入しても、死亡保障をすべてなくすことはできません。住居費(住宅ローン返済)がなくなっても、生活費や教育費などはかかるためです。遺族年金と貯蓄でそれらが十分にまかなえる場合を除き、やはり死亡保障は必要です。一般的に、マイホーム購入で減額できるのは1,000万円程度と言われています

片働きで住宅ローンを組んだ場合の例
片働きで住宅ローンを組んだ場合の例

*事例で示した金額はあくまでも1つの例にすぎません。個別の状況により保障額は異なります。

<団信なしで住宅ローンを借りた場合は死亡保障の増額を>

住宅ローンの一部には、フラット35など団信は任意加入になっているものもあります。もしも団信に加入せずに住宅ローンを借りた場合、借入者に万一のことがあったときには当然ですが住宅ローンは残り、残された家族が引き続き返済しなくてはなりません。

そのため、残された家族が困らないよう、死亡保障を上乗せする必要があります。上乗せするのは住宅ローンと同額程度の死亡保障です。実際には住宅ローンの残高が減っていくのに合わせて逓減する逓減定期や収入保障保険などを活用するといいでしょう。

片働きで3,000万円の住宅ローンを組んだ場合の例
片働きで住宅ローンを組んだ場合の例

*事例で示した金額はあくまでも1つの例にすぎません。個別の状況により保障額は異なります。

<夫婦で住宅ローンを組んでいる場合は夫婦とも保障上乗せを>

最近は夫婦共働きも増え、夫婦2人で2本の住宅ローンを組むことも珍しくありません。この場合、たとえば夫に万一のことがあった場合に相殺されるのは夫分のローンだけで、妻名義で借りている住宅ローンは残ります。逆の場合も同様で、妻に万一のことがあった時には夫の住宅ローンが残ります。

残った住宅ローンを無理なく返していけるのであればいいですが、特に子どもがいる場合などは、その後の負担を軽減しておきたいもの。そのため、お互いに住宅ローンの金額分をそれぞれの死亡保障に上乗せをしておくと安心です。住宅ローンの残高が減っていくのに合わせて逓減する逓減定期や収入保障保険などを活用するといいでしょう。

夫婦共働きで年収も同程度、住宅ローンを1,500万円ずつ組んだ場合の例
夫婦共働きで住宅ローンを組んだ場合の例

*事例で示した金額はあくまでも1つの例にすぎません。個別の状況により保障額は異なります。

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