人によって違う必要額と保障期間の考え方子どもが大きい家庭

＜子どもが大きい世帯（中高生以上）の死亡保障の考え方＞

子どもが大きい世帯がまず考えなくてはならないことは、残された家族の生活費と子どもの教育費が不足しないようにすることです。子どもが小さい世帯に比べ、特別な事情がない限りは万が一の後に、すぐに住居などの生活環境を大きく変えることはないと考えられます。よって、残された家族の生活費と子どもの教育費の保障を中心に考えることになるでしょう。

子どもが中学生や高校生くらいであれば、今後の進路はある程度イメージができていることが多いので、教育費の見積もりはしやすいでしょう。特にイメージがない場合は、何パターンか検討して最も費用がかかる進路パターンで見積もっておくとよいでしょう。

＜子どもが大きい世帯の死亡保障の必要額と期間はこう考える＞

子どもが大きい世帯は、残りの教育期間は短くなっていますが、最もまとまった教育費がかかる時期です。一方、子どもが独立するまでの期間や配偶者自身が年金を受け取るまでの期間は比較的短いことが多いので、生活費の必要額は少なくなるでしょう。

下記の例から死亡保障の必要額は、配偶者の年齢や子ども人数、教育費の残期間によって異なることがわかります。また、住まいが賃貸か持ち家かによっても死亡保障の必要額は大きく変わります。

例1．家族は配偶者と子ども二人。住まいは持ち家

配偶者48歳、子どもは現在私立高校1年生と3年生、進学は私立文系大学（自宅）予定

	必要性	期間	考え方	金額
葬儀費用	○	一生涯		200万円
生活費	○	配偶者が老齢年金を受取る年齢まで	不足する生活費×月数	2,000万円
住居費	×	-	団体信用生命保険で清算	-
教育費	○	大学までの教育費	統計データから計算	950万円
必要額の合計				3,150万円

この家庭の場合、二人分の教育費がこれからかかるので生活費に次いで大きな金額になっています。持ち家で住宅ローンが残っていても、万が一の場合には団体信用生命保険で清算されます。

例2．家族は配偶者と子ども一人。住まいは賃貸

配偶者52歳、子どもは現在私立高校3年生、進学は私立文系大学（自宅）予定

	必要性	期間	考え方	金額
葬儀費用	○	一生涯		200万円
生活費	○	配偶者が老齢年金を受取る年齢まで	不足する生活費×月数	1,560万円
住居費	○	配偶者が老齢年金を受取る年齢まで	住居費×月数	1,300万円
教育費	○	大学までの教育費	統計データから計算	320万円
必要額の合計				3,380万円