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大規模地震の二次災害、「通電火災」を知ろう

2016/01/28
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大切な、「減災と自助」

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2016年の成人式は、阪神・淡路大震災後に生まれた新成人が参加しました。1995年1月17日の阪神・淡路大震災から21年が経過したということですね。また、2011年3月11に発生した東日本大震災からは、もうすぐ丸5年が経過しようとしています。ふたつの大きな地震以外にも、近年は大規模な自然災害が相次いでおり、災害に対して十分な備えが必要です。

自然災害に対する住まいの備えとして、火災保険や地震保険を基本に考えることは当然です。また、二度の大きな震災の経験から、「防災と減災」や、「自助7割・共助2割・公助1割」という考え方が今では中心になっています。住まいなどの建物について保険で備えるだけでは十分と言えず、被害を少しでも少なくするにも多くの方法があるということですね。今回は、地震の二次災害として恐ろしい、「通電火災」をご紹介します。

避難時の留守宅が火災に

image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/14/d2a90077fca360b94e669fff691382e7a7d581a6.66.2.14.2.jpg画像を拡大する避難時に留守宅が火事に

阪神・淡路大震災で次から次へと火災が発生したことは、皆さんの記憶にも残っていることでしょう。そんな火災の原因の多くが通電火災だったことが、その後の調査等で明らかになっています。通電火災とは、地震による停電で消えていた電気ストーブが、電気の復旧による通電再開で火元となるような火災のことを指します。冬場であれば、電気ストーブなどの電源はすぐに気づくかもしれませんが、観賞魚用のヒーターが火元になった例もあるようです。

自宅から避難する場合、大きな揺れで家財が散乱しているなか、冷静に全てを確認することは難しいかもしれません。電気製品などのスイッチやガスの元栓だけではなく、必ず電気のブレーカーを落とすように徹底しましょう。

「避難時には電気のブレーカーを落とすこと」

住宅密集地では火災の延焼も考えられます。こうした対策や準備は、地域全体で取り組む必要がありますが、まずは家族全員でしっかりと共有しておきたいものですね。

(参考)総務省消防庁「電気に起因する火災の出火防止対策に関する提言(補足説明資料)」のページへ

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記事を書いた人溝本 直人ライフプランラボ 代表 ファイナンシャルプランナー

<FP-RECOご当地FP®:兵庫県>
ライフプランを基本に、「豊かで安心な暮らし」をテーマとして、個人や企業を対象に面談を中心とした個別相談業務を展開する傍ら、各種講演・セミナー等の講師も務める。新婚世帯や子育て世帯、リタイア世代まで幅広い層の相談に対応し、「相談者と同じ目線の専門家」としてわかりやすさにこだわったコンサルティングスタイル。
ホームページ:ライフプランラボ
google+:溝本 直人

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