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終身保険でお金を貯めるときに考えておきたいこと

2016/05/31
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低解約返戻型の終身保険

image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/14/3c186bacba773d6c1678b2bc5a999f81cfe61df4.66.2.14.2.jpg画像を拡大する安全な計画のために柔軟な試算を

解約返戻金が貯まるため貯蓄にもなると人気の終身保険ですが、最近では低金利の影響もあって低解約返戻型が主流となっています。低解約返戻型の終身保険は、保険料払込期間中の解約返戻金を、従来の終身保険に比べて例えば70%にカットすることで、保険料払込期間終了後の解約返戻率を高くしたものです。

教育費を準備するための学資保険として利用している人も多いようですが、その場合には保険料払込期間を10年・15年と短く契約することが一般的です。老後の貯えのためにという場合には、保険料払込期間を60歳・65歳までとすることが多いでしょう。ここで慎重に考えてみたいのが、「保険料払込期間をいつまでにするのか?」ということです。

保険会社のパンフレット等では、30歳男性が保険料払込期間を60歳までとして契約した場合の事例がよく使われています。保険会社の商品にもよりますが、教育費の準備として利用するときのように保険料払込期間を短く設定できるケースもありますので、ここはじっくりと検討してみたいところですね。

保険料払込期間=途中解約リスク

image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/14/de0c3b5318c479b4cacb4d42e65f72ace12e7427.66.2.14.2.jpg画像を拡大する家計の裏づけで安心な暮らしを

保険料払込期間中の解約返戻金をカットするというのは、途中解約時の大きなデメリットになります。「年功序列・終身雇用」の時代ではなくなっていますし、50歳代後半からは収入が伸び悩むケースも多いなか、定年間際まで続く保険料負担には慎重にならざるを得ません。もちろん、そのあたりのことは良く考えて契約している人がほとんどだと思いますが、「貯蓄になるなら」と頑張りすぎてしまう人がいるのも事実です。

特に、定年退職前後に子どもの教育費負担が大きくなるような家庭では、期待していたほど収入が増えないばかりか、支出増に追いつかなくなり、それまでの貯蓄を取り崩すことにもなりかねません。長期的な家計の裏づけがはっきりしない家計では、保険料払込期間を50歳・55歳にするとか、保険料負担を少し控えめにして他の預貯金も併用するなどの工夫も必要でしょう。

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記事を書いた人溝本 直人ライフプランラボ 代表 ファイナンシャルプランナー

<FP-RECOご当地FP®:兵庫県>
ライフプランを基本に、「豊かで安心な暮らし」をテーマとして、個人や企業を対象に面談を中心とした個別相談業務を展開する傍ら、各種講演・セミナー等の講師も務める。新婚世帯や子育て世帯、リタイア世代まで幅広い層の相談に対応し、「相談者と同じ目線の専門家」としてわかりやすさにこだわったコンサルティングスタイル。
ホームページ:ライフプランラボ
google+:溝本 直人

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