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「病気で働けない」収入減にどう備える?

2018/03/29
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預貯金、医療保険だけでは限界も!

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健康診断はオールA、体力にも自信あり。そんな人でも、ある日突然病気になったり、ケガをしたりする可能性はあるものです。

そのせいで、働けない状態が続けば、収入が大きく減ってしまうこともあります。病気やケガによる収入減には、どう備えておくとよいでしょうか?

まず、緊急時用の預貯金の準備があれば、当面の赤字を補うことができます。ただ、働けない状態が長く続けば、いつか預貯金も底をついてしまいますね。

ならば、医療保険をうんと手厚くしておけばよいでしょうか? 医療保険は、入院費や治療費をカバーすることが目的です。収入が途絶えてしまった場合などは、医療保険だけで生活費をカバーするのは難しいでしょう。

そこで真打登場!
備えの柱となるのが「就業不能保険」です。

働けない間、毎月の収入減を補ってくれるから安心

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就業不能保険は、病気やケガで長い期間働けなくなり、収入が大きく減ってしまったときに、日々の生活費をサポートしてくれる保険です。

具体的な保障の内容をみてみましょう。
以下は、ある商品の例です。

●いくらサポートしてもらえる?
例えば、月額10万円、30万円など、10〜50万円の範囲で、自分が希望する額を5万円単位で選ぶことができます。給料のように受け取れるから助かりますね。

●サポートはいつまで?
保険期間は55歳から70歳まで5歳単位で選ぶことができます。子どもが独立するまでを目安に考えましょう。

実際に給付金を受け取れるのは、就業不能状態になってから、60日もしくは180日といった一定期間が経過した後です。保険料は、給付金の月額が多いほど、保険期間が長いほど、早く受け取れるタイプほど高くなります。

加入の前には、公的制度や会社の福利厚生からのサポートについて、改めて確認してください。例えば、サラーリマンであれば、最長1年6ヶ月の間、健康保険の傷病手当金が受け取れましたね。預貯金なども加味し、足りない部分を保険で補っておけばよいのです。

餅は餅屋に! 収入減への備えは「就業不能保険」にまかせてみませんか?

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記事を書いた人髙木 惠美子FP事務所ラパン 所長

<FP-RECOご当地FP®:愛知県>
知識とホスピタリティを結集し、悩める家計をハッピーへとプロディース中!アドバイスはもちろん、実行までとことんサポートする実務家FPです。しがらみのない「自由な視点」で情報発信。「こころが豊かになるものにはおかねを使おう!」がわたしの持論です。
HP:FP事務所ラパン
google+:高木 惠美子

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