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治療費や収入減に備えて、がん保険はあった方がいい?

2019/03/08
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新たながん患者は約100万人

image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/14/acb5c04ab2f3e3cb29b0f9301b8031a9751453cf.77.2.14.2.jpg画像を拡大する2016年に新たにがんと診断された人は約100万人

2016年に「がん登録推進法」が施行され、がんの罹患や診療などの情報を国がデータベース化することになりました。この法律で、がん患者を診察したすべての病院と指定の診療所に情報の届け出を義務付けた「全国がん登録」が始まっています。

この度、そのデータが初めて公表されました。それによると、2016年中に新たにがんと診断された人の数は99万5,132人で、およそ100万人。部位別では大腸が最も多く、胃、肺と続いています(※1)。

がんは、早期発見できれば治らない病気ではないといわれます。とはいえ、がんに罹患して治療が長引いたときの治療費や、仕事を休んで収入が減るなど、家計への不安を持つ人は少なくないでしょう。

公的医療保険の高額療養費や傷病手当金(※2)で、治療費や収入減への最低限の備えはできますが、すべてのお金を公的な保障で賄えるわけではありません。そういった自己負担になる費用に備えるものとして「がん保険」があります。

がん保険の保障にはどんなものが?

image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/14/633e089952ada5f1fa49b7142db96aaa32d5dfca.77.2.14.2.jpg画像を拡大するがんの治療費や収入減をカバーしてくれるのは?

がん保険は、がんに罹ったとき専用の保険です。他の病気やけがでは保障されません。がん保険の保障は大きく分けると、がんと診断確定されたときに受け取る「一時金」と、がんの治療が始まると、その治療法に応じて受け取る「給付金」の2種類があります。

一時金は、使いみちが自由なため、ほとんどのがん保険では基本的な保障となっています。遠方の病院で治療を受けるときの交通費や宿泊費、仕事を休んでいる間に収入減になったときなどに役立ちます。

一方の給付金は、入院や手術を受けたとき、放射線や抗癌剤など専門的な治療を受けたときなどに保障されるもの。公的医療保険の対象外になる、先進医療の技術料の実費に備える保障もあります。

がん保険は、一時金を重視したもの、がんの治療法に幅広く対応するものなどさまざまです。がん保険を検討するときには、がんに罹ったらどういった費用を保険でカバーしたいのかを考えて、保障を選ぶとよいでしょう。

※1:厚生労働省「全国がん罹患数 2016年速報」
※2:国民健康保険には傷病手当金はありません

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記事を書いた人高橋 浩史FPライフレックス 代表

<FP-RECOご当地FP®:千葉県>
マイホームの実現を資金計画の面から応援する、住まいの購入相談FP(ファイナンシャルプランナー)。 高額な保険加入と住宅資金計画の失敗をきっかけにFP資格を取得し、2011年にFPとして独立。 「業界用語やカタカナ言葉を使わず、日常の言葉で語れるファイナンシャルプランナー」として、相談時の分かりやすさには定評がある。
サイト:FPライフレックス
google+:高橋 浩史

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