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毎月分配金受取型の投資信託は損なのか?

2014/07/03
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投資の成否は現金化の時に決まる

image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/14/ef01e9ef9484c94993ac0ca6aea26c4a5ff75165.26.2.14.2.jpg画像を拡大する分配金の受取方法が違うだけで、手元に残る金額は随分異なります

投資信託で人気の毎月分配金受取型ですが、分配金は課税の対象となるので、頻繁に受取ることは長期投資では不利になります。しかし計算上は不利だとしても、現金化してみるまでは不利だったかどうかはわかりません。投資信託に限らず、投資とは途中経過に関係なく、現金化したときに増えているか減っているかで損得が確定します。預けている最中に元金が2倍になっても、現金化するときに半分になってしまえば結果は「ソン」したことになります。

分配金を受取らずに再投資する場合と、受取る場合でどんな違いが出るのか、架空の投資信託で一つの例を作ってみました。さらに、万が一リーマンショックのような局面(※)が発生した場合はどうなるのか、合わせて検証してみました。

暴落に強いのはどっち?

右上の表をご覧ください。

一般的に、再投資型の方が受取型よりも利益が多くなります。これは、再投資型が複利で増えていくのに対し、受取型は毎回課税されることで利益が少なくなる結果です。しかし、リーマンショックのように50%減になることを想定した場合は逆転します。受取型の方が常に再投資型より利益が多くなります。これは、再投資型が複利で増えた分も50%減になってしまったのに対し、受取型の方は現金で受取済みの分に関しては下落の影響を受けることがなかった結果です。

大きな下落がなければ、課税回数が少ない分、再投資型の方がお金が増えることになります。しかし、リーマンショックのような大幅な下落があると、受取型の方が手元に残るお金が多くなります。

リーマンショックのような暴落は滅多に起こることではありませんが、過去に一度でも起こったことは今後も起こる可能性があります。投資信託は、複利効果や課税方法で選ぶのも大切ですが、長期運用では万が一の暴落なども想定する必要があります。分配金受取方法の違いで複数持てば分散投資になり、リスク対策としても効果的と言えますね。

※ 実在する投資信託で、2008年9月12日に基準価格10,429円だったものが、2ヵ月後の11月12日には5,210円まで下落しました。そこで、リーマンショックのような暴落がまた起こったときの減少率を50%と想定しました。

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記事を書いた人小川 和哉Mクリニック 代表

<FP-RECOご当地FP®:北海道>
札幌のFP事務所Mクリニック代表。顧客にとって最適な保険・金融商品や不動産の紹介、教育・老後資金や住宅ローンのアドバイス等幅広い相談に対応。先入観にとらわれず、ジャンルの垣根を越えたオールラウンドなアドバイスが好評。特に20代~40代の若い世帯に人気がある。ブラックコーヒーと甘い物をこよなく愛する。
ホームページ:Mクリニック
google+:小川 和哉

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