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老後に必要な自己資金は3,000万円!?

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皆さんは、老後にどのくらいの自己資金が必要だと思いますか?

サラリーマン11,507名を対象にしたアンケート結果(※1)によると、退職後の生活費として公的年金以外にいくら必要か、という設問に対しての答えの平均が、3,160万円とのこと。退職までに、約3,000万円を準備しておかなければ、と考えている人が多いということですね。

「3,000万円も必要なの!?」と思われる人もいるでしょう。

一方、この数字はあくまでも平均値。家族構成や価値観・生き方(何にどれだけお金を使いたいか)によって、人それぞれ必要資金額は変わってきます。自分に必要な老後資金を知らないと、効率よく準備することはできませんね。

では、実際に自己資金はいくら必要なのか、後半で検証の仕方を見てみましょう

目標(必要額)が分かると手段(準備方法)が決まる

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老後必要な資金(90歳まで)は、次のように計算することができます。

老後必要額=月々の生活費×12か月×30年(90歳-60歳)…①

生活費とは住居費、食費、水道光熱費、医療費、社会保険料、交通費、レジャー費、交際費、お小遣いなどです。

一方で、老後の収入には次のようなものがあります。

老後の収入=公的年金(国民年金や厚生年金)、退職金、企業年金など…②

公的年金については「ねんきんネット」で自身の年金見込額を試算することができますし(※2)、企業保障については、お勤め先の就業規定などで確認することができます。

そして、①から②を引いたものが、自分で準備しなければならない金額になります。

また、必要に応じて退職時期を延ばす、退職後も再就職して働く、自分で起業するなどの方法もありますね。

目標(必要額)と準備期間(退職まで何年あるか)を知らずに、手段(準備方法)だけを考えている人はとても多いです。しかし、必要な自己資金額と、退職までの期間を知ることで、貯蓄、保険、運用など、最も効率の良い準備方法の検討をすることができますね!

(※1)出典:フィデリティ退職・投資教育研究所『サラリーマン1万人アンケート2013』
(※2)ねんきんネットで試算するには、ID取得と利用登録が必要です。

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記事を書いた人藤本 ひろみ藤本ひろみファイナンシャルオフィス 代表

<FP-RECOご当地FP®:山口県>
個人や企業の家計・財務改善コンサルティングを中心に、セミナーや執筆活動を行っています。一人一人が「せめてお金のことで心配をしない人生」を過ごせるよう、お手伝いをさせていただきます!
ホームページ:藤本ひろみファイナンシャルオフィス
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