→ 9割以上が “ とても不安” 又は “ 少し不安” と答えています
現在、高齢世帯の所得の約7割は公的年金が支えています。しかしながら財源の厳しさから、今後の年金は減額となることがほぼ確実な状況となって来ています。このような状況を受けて、「公的年金だけでは不十分」と不安を感じる方が多くなってるようです。
-
電話やメールでご相談頂くこともできます！
-
老後資金以外のご相談も可能です！
→ 約65％の方が、 “ 老後の備え（貯蓄等）を増やさなければならない” と答えています
このアンケートは、年金支給開始年齢を68歳に遅らせることが検討されていると報道された直後に取ったものです。平成26年の年金財政検証では、年金支給額の約20％削減は避けれらない状況であることもわかってきました。
老後の備えの重要性がさらに増していることを理解して、早めの備えを考えましょう。
→ 約5割の方が20万円以上必要と回答しています
生命保険センターの統計データによると、老後の生活費のギリギリラインは月約22万円(※）。老後は医療費が増える傾向がありますし、住居費、衣食住に関わる費用などは若い頃と同様にかかります。老後でも、最低限月額22万円ぐらいはかかると想定しておくのが重要です。
※生命保険文化センター
「生活保障に関する調査」／平成25年度
夫婦2人で老後生活を送る上で必要と考える最低日常生活費
→ 6割以上の方が15万円未満と考えています
現在の高齢者世帯の平均所得は月額25.7万円。そのうち公的年金・恩給の平均は月額約17.7万円となっており、高齢者の収入の約7割を支えています。しかしながら、今後年金の約20％削減は避けれらない状況です。最低限の月額22万円に対して、いくらぐらい足りないかを想定して早めに準備を始めることをおすすめします。
（出典）：厚生労働省「平成25年度国民生活基礎調査」
所得の種類別1世帯当たり平均所得金額及び構成割合より
-
電話やメールでご相談頂くこともできます！
-
老後資金以外のご相談も可能です！
→約77％の方は、貯金や個人年金等の準備を始めています
老後資金対策で多くの人が利用しているのが貯金と個人年金、株・債券・投資信託などの資産運用がそれに続きます。いまや何もしていないという人は、わずか23％。多くの楽天会員が老後資金対策にすでに動き出しているということが、理解いただけるのではないでしょうか。
→ 返戻率が高いこと、税制上のメリットなどが重視されています
貯金についで利用の多い個人年金ですが、特に重視したいこととして、“返戻率が高いこと”、“個人年金保険料控除など、税制上のメリットが享受できること”などが挙げられています。最近は低金利が続いていて、高い利回りが期待できないことも反映して“クレジットカード払いが可能で、ポイントがつくこと”が約38％の支持を集めているのも特徴的であると思います。
-
電話やメールでご相談頂くこともできます！
-
老後資金以外のご相談も可能です！
