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みんなはどう考えてる?老後の生活資金対策/楽天会員の老後の生活資金に関する調査結果 9割以上の方が老後のお金について「とても不安」又は「少し不安」と回答しています!

Q.あなたは老後のお金について不安を感じていますか

→ 9割以上が “ とても不安” 又は “ 少し不安” と答えています

グラフ(とても不安54.9% 少し不安36.5% 不安ではない8.7%)

現在、高齢世帯の所得の約7割は公的年金が支えています。しかしながら財源の厳しさから、今後の年金は減額となることがほぼ確実な状況となって来ています。このような状況を受けて、「公的年金だけでは不十分」と不安を感じる方が多くなってるようです。

少しでも不安を感じている方は、早めに老後資金対策を始めましょう!

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Q.年金の支給開始年齢引上げ検討の報道を受けて、ご自身の老後のお金のそなえについてどう感じましたか?

→ 約65%の方が、 “ 老後の備え(貯蓄等)を増やさなければならない” と答えています

グラフ(老後の備え(貯蓄等)を増やさなければならない65.6% 特に今までと変わりはない32.3% その他2.1%

このアンケートは、年金支給開始年齢を68歳に遅らせることが検討されていると報道された直後に取ったものです。平成26年の年金財政検証では、年金支給額の約20%削減は避けれらない状況であることもわかってきました。
老後の備えの重要性がさらに増していることを理解して、早めの備えを考えましょう。

Q.あなたは老後の生活で、毎月いくらぐらいのお金が必要になると思いますか?

→ 約5割の方が20万円以上必要と回答しています

グラフ(10万円以上15万円未満16.6% 15万円以上20万円未満30.3% 20万円以上25万円未満23.2% 25万円以上30万円未満15.5% 30万円以上9.6% 10万円未満5.0%)

生命保険センターの統計データによると、老後の生活費のギリギリラインは月約22万円(※)。老後は医療費が増える傾向がありますし、住居費、衣食住に関わる費用などは若い頃と同様にかかります。老後でも、最低限月額22万円ぐらいはかかると想定しておくのが重要です。

※生命保険文化センター
「生活保障に関する調査」/平成25年度
夫婦2人で老後生活を送る上で必要と考える最低日常生活費

Q.あなたは現実的に、老後の年金を月額でいくらぐらいもらえると考えていますか?

→ 6割以上の方が15万円未満と考えています

グラフ(10万円未満39.3% 10万円以上15万円未満23.6% 15万円以上20万円未満20.6% 20万円以上25万円未満10.0% 25万円以上30万円未満4.0% 30万円以上2.5%)

現在の高齢者世帯の平均所得は月額25.7万円。そのうち公的年金・恩給の平均は月額約17.7万円となっており、高齢者の収入の約7割を支えています。しかしながら、今後年金の約20%削減は避けれらない状況です。最低限の月額22万円に対して、いくらぐらい足りないかを想定して早めに準備を始めることをおすすめします。

(出典):厚生労働省「平成25年度国民生活基礎調査」
所得の種類別1世帯当たり平均所得金額及び構成割合より

まずは老後の生活費、月5~6万円を補うことから検討開始を!

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Q.あなたは年金だけでは足りない、老後の収入を補うための準備を始めていますか?

→約77%の方は、貯金や個人年金等の準備を始めています

グラフ(貯金をしている 55.5% | 個人年金に加入している 30.4% |株、債権、投資信託、FXなどで資産運用している 28.2% | 何もしていない 23.0% | 老後も働けるようなスキル(資格等)を身につけようとしている 8.0% | 不動産投資をしている 4.4% | その他 1.4%)

老後資金対策で多くの人が利用しているのが貯金と個人年金、株・債券・投資信託などの資産運用がそれに続きます。いまや何もしていないという人は、わずか23%。多くの楽天会員が老後資金対策にすでに動き出しているということが、理解いただけるのではないでしょうか。

個人年金は楽天会員の加入率が約30%(※)と老後の備えによく使われている商品です。あなたが個人年金を検討する際には、どんな点を重視したいですか?(複数回答可)

→ 返戻率が高いこと、税制上のメリットなどが重視されています

グラフ( 返戻率が高いこと 51.0% 個人年金保険料控除など、税制上のメリットが享受できること 41.5% クレジットカード払いが可能で、ポイントがつくこと 39.4% 毎月1万円から、手軽に始められること 23.0%)

貯金についで利用の多い個人年金ですが、特に重視したいこととして、“返戻率が高いこと”、“個人年金保険料控除など、税制上のメリットが享受できること”などが挙げられています。最近は低金利が続いていて、高い利回りが期待できないことも反映して“クレジットカード払いが可能で、ポイントがつくこと”が約38%の支持を集めているのも特徴的であると思います。

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