医療保険の見直しに適したタイミングは？おさえたいポイントや注意点を解説

①結婚

結婚して家族ができると、ご自身だけではなく、家族を守る保障が必要になります。たとえばご自身が病気やケガを理由に働けなくなったとき、家族の生活も守れる保障を準備できているか、保障内容を確認しましょう。

結婚を機にマイホームを購入した場合、死亡や高度障害状態などで住宅ローンの返済が不要となる「団体信用生命保険（団信）」に加入する方も多いかもしれません。団体信用生命保険には病気やケガにも対応した疾病保障を付加したタイプもあるため、選ぶ際には保障の重複がないように医療保険を見直しましょう。

②妊娠・出産

妊娠・出産で守るべき家族が増えたときも、医療保険の見直しのタイミングです。子どもが生まれると生活費や教育費が必要になるため、保障を幅広くしておきましょう。

たとえば働いている方が病気やケガで入院すれば、治療に専念するために休職しなくてはならないこともあるかもしれません。治療にかかる出費だけではなく入院による収入減も考えて、子どもの生活も守れる保障にすると安心です。

③転職や起業

転職や起業などで仕事が変わるタイミングにも、医療保険を見直しましょう。収入に変化がある場合は家計にあわせた保険料へ、働き方とともに福利厚生が変われば、足りない補償を追加する方が良い可能性もあります。

会社員を辞めて自営業として起業すると、公的医療保険制度は会社の健康保険から国民健康保険へ、公的年金制度は厚生年金から国民年金へと種類が変わり、傷病手当金の保障がなくなる場合があるなど、病気やケガで休業するときに必要な保障も変化します。公的保障が手薄になることもあるため、医療保険での備えを幅広くするような見直しを検討したほうが良いでしょう。

④定年退職

定年退職を迎えると、会社から毎月受け取っていた給料ではなく年金を受け取るようになるなど家計に変化が訪れます。さらに子どもがいる方の場合には子どもが独立したり、持ち家をお持ちの方の場合には住宅ローン完済などがあったりするタイミングかもしれません。その場合、医療保険には幅広い保障は必要なくなる可能性があります。

また、保険期間が65歳までの医療保険に加入している場合や、病気への備えを充実させたい場合は、見直しによって、新しい医療保険の契約やリタイア後の病気への備えを検討しましょう。

⑤保険期間の満了・更新時

保険期間が決まっている医療保険は、満期を迎えるタイミングで見直しましょう。ライフスタイルは日々変化していくため、このタイミングで加入している医療保険の保障内容を確認してみてください。

同じ保険で更新手続きをする方法もありますが、更新時の年齢・保険料率によって保険料が再計算されることにより、保険料は更新前よりも高くなります。更新後の保険料が高く感じられるようであれば、ほかの医療保険への切り替えを検討するのも良いでしょう。

⑥日本の法律や制度・経済状況に変化があったとき

社会保障に関わる法律や制度の大きな変更は、医療費に影響する可能性があります。影響度合いによっては、医療保険に求める保障や保険金額も変わると考えられます。

また、経済状況など社会情勢の変化も、医療保険を見直すべきタイミングでしょう。

たとえば2022年から始まった物価高は対前年比3.0％前後の割合で上昇を続けています。急速な物価高から家計の見直しをする必要に迫られて、医療保険の見直しを考える方もいるかもしれません。

ほかにも、社会保障費の増加によって医療費の自己負担割合が引き上げられる可能性もあり、医療保険による備えはより重要になるでしょう。

保険料が適正かどうか

医療保険は、保障を充実させるほど保険料が高額になります。今必要な保障内容を見極めて、無駄を省いた保険設計にすれば、適正な保険料にすることが可能です。

また、支払い方法を変えると保険料をおさえられる場合もあります。保険料は月払い、年払い、一括払いなどさまざまな支払い方法があり、まとめて払い込む方法をとるほど保険料をおさえることができるのが一般的です。

定期タイプか終身タイプか

医療保険には、「定期タイプ」と「終身タイプ」があります。商品によって条件は異なりますが、おもに次のような違いがあります。

保険見直し時には、定期タイプと終身タイプの特徴を理解することで見直しの選択肢が広がります。たとえば、すでに終身タイプの医療保険に加入中で子どもが生まれた場合など、一定期間の保障を幅広くしておきたい方は定期タイプの医療保険を追加する方法もあります。

保障内容や特約内容は十分か

医療保険の基本保障（主契約）は、おもに病気やケガによる入院・手術が基本です。基本保障（主契約）をベースに、オプションとして特約を追加するなどで保障を幅広くし、想定されるリスクにあわせた保障になるよう見直しましょう。基本保障（主契約）とオプション（特約）の一例を、下表にまとめました。

基本保障（主契約）やオプション（特約）の内容や、給付金の金額や給付日数などの条件は、保険会社や商品ごとに異なります。医療保険の見直しでは、他社の商品も含めて、幅広い保険商品の比較がおすすめです。

日帰り入院に対応しているか

医療保険が日帰り入院に対応しているかどうかも、見直しのポイントです。医療技術の進歩もあり、病気やケガでの入院は日帰りで終わる方も増えています。

また、日帰り入院に対応しない医療保険の場合はさらに給付条件にも注目しましょう。（公財）生命保険文化センターの調査によると、入院経験者の2022年（令和4年度）の入院日数は以下となります。

上の表から、入院経験者全体の19.8％が入院から5日未満で退院しており、0～4日の短期入院が全体の2割ほどを占めているとわかります。長期入院を想定した医療保険は入院給付金の給付条件を「入院5日目以降」としていることが多く、その場合、5日未満の短期入院になれば保険金を受け取ることができない可能性があります。

また、2022年（令和4年度）の入院時の1日あたりの自己負担費用の平均は約20,700円で、入院のほか、通院や服薬にもコストがかかることがあります。入院時の１日あたりの自己負担費用は、下表のとおりです。

入院一時金の保障があるか

入院一時金とは、日数にかかわらず、入院に対して受け取ることができるまとまった一時金です。先ほどと同じ（公財）生命保険文化センターのデータでは、下表のとおり2022年（令和4年度）の入院費用は平均19.8万円ですが、人によって大きなバラつきがあるとわかります。一時金であれば、入院日数を気にする必要はなく、退院後の通院治療費などの出費にも備えられます。

さらに最近の医療保険には、日帰りでも入院一時金が給付されるものが増えています。見直しの際には、医療保険の最新の動向にも注目しましょう。

通院に対する保障があるか

通院保障とは、医療保険に付加できる特約です。入院給付金の対象となる病気やケガで入院し、入院前や退院後の治療のための通院費用に備えるものです。商品によっては、入院をともなわない通院治療も保障される場合もあります。

2022年時点の病院への1日あたりの外来患者数は全国平均約126万人で、前年に比べても1.2％増加しています。一方で、平均入院日数は27.3日と前年より0.2日短くなっており、入院日数が短くなるにつれて通院日数は増加傾向にあるとわかります。

このように、通院しながら病気やケガの治療をして、日常生活を送る方が増えています。通院すると仕事を休んだり時短で働いたり、家事が困難になったりなど生活に支障が出る場合もあります。

入院時だけではなく、退院後の通院も見据えて医療保険を見直したい場合は通院保障の有無や内容を確認しておきましょう。

先進医療特約に加入しているか

先進医療^※2とは、厚生労働大臣が認めた高度な医療技術による治療や手術のことです。2023年12月1日現在で81種類の先進医療が認可されていますが、公的医療保険の対象外のため全額が自己負担となり高額療養費制度も使えません。

あまり耳なじみのない先進医療ですが、けっして他人ごとではありません。実際、2022年に先進医療を受けた方は26,556人にのぼります^※3 。しかし、先進医療の治療費は高額なため、貯蓄だけで支払うのは難しいケースもあるでしょう。こうした高額な治療費こそ保険で備えると安心です。

多くの医療保険には、先進医療の費用をまかなえる先進医療特約が付帯されています。上限1,000万円から2,000万円までと高額な保障となっています。先進医療に対応している医療機関は限られており、保険会社が医療機関へ直接保険金を支払う場合が多いため、立て替えて支払う可能性を気にせず治療を選択できます。

ただし、終身タイプの医療保険であっても先進医療特約は更新型の商品もあるため注意しましょう。

契約年齢に応じて保険料が高くなる場合がある

医療保険の保険料を決める要素のひとつが、契約年齢です。年齢が上がるほど病気になるリスクが高まる傾向があるため、保険料は年齢に応じて決定されています。

終身タイプの場合は契約時の保険料がずっと変わりませんが、定期タイプに加入している方は、更新ごとにその時点の年齢に応じて保険料が上がります。そのため、高齢になってから保険料の支払いが家計の負担となる恐れがあります。

医療保険の保障を減らすと保険料をおさえることができますが、必要な備えができなければいざというときに困るかもしれません。そのときは、保障を見直す、支払い方法を年払いや一括払いに変更する、他社の医療保険を検討する、などの方法で保険料を見直しましょう。

健康状態によっては新しい保険に加入できない可能性がある

医療保険の見直しの結果、新しい医療保険に切り替えようと思っても、ご自身が希望する内容で加入できない可能性があります。

医療保険には加入条件が設けられているのが一般的で、そのひとつが健康状態の告知です。既往症や病気の治療中など、保険会社の定める条件に該当するとその医療保険に加入できません。加入できたとしても、保険金額の減額など、保障に制限が設けられる場合もあります。

ただし最近は既往症や持病があっても加入できる保険商品も増えているため、健康に不安があれば選択肢に加えると安心です。たとえば、以下のタイプであれば持病があっても加入ができます。ただし、このようなタイプの商品は、通常の医療保険に比べて保険料が割高な傾向です。

医療保険は、申込めば必ず加入できるわけではありません。新しい医療保険の契約が成立してから、古い保険の解約手続きを進めるように注意しましょう。

保障や変更のルールが医療保険ごとに異なるためわかりにくいことがある

医療保険は、保険会社や商品ごとに増減できる保障内容や保険給付金額、付加できる特約などのルールが異なります。また、新たな保障を追加するにあたって再告知（再診査）を求められるなど、手続きが容易ではない可能性もあります。

医療保険の内容に関して正しく理解するためには保険証券や契約のしおり、約款の確認が必要です。しかし、全ての内容を把握するのは難しく、見直しが思うように進まない原因になることも考えられます。

また、医療保険には途中解約時に解約返戻金としてお金が戻ってくる商品もありますが、戻ってきてもごくわずかか、全く戻ってこない商品も少なくありません。

（注）解約をおこなうと保険契約者が解約控除等として一部金銭の負担が生じる場合があります。ほか、配当等にかかる請求権等を失うことになる場合があります。解約の際に加入の保険会社に確認しましょう。

契約内容の確認や見直しで困ったときは、保険会社や代理店などに相談すると良いでしょう。「楽天 保険の比較」でも、保険アドバイザーに無料で何度でもご相談いただけるサービスを提供しています。

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