ペット保険は海外にもある？日本との違いや契約するメリット・デメリットを解説！

ペットの治療費の負担を軽減できる

公的な医療保険制度のある日本では、人間が一般的な治療を受けた場合の費用負担は1～3割におさえられます。しかし、ペットは公的な医療保険制度の対象ではなく、治療費は全額が飼い主さんの自己負担となります。人間よりも治療費の負担が大きくなるケースもあり、飼い主さんにとっては大きな負担となります。

ペットの治療費はけっして安価ではない

実際にかかる費用は治療を受ける動物病院や治療内容によって異なります。たとえば、犬は足を骨折するケースも少なくありませんが、手術などを含めると治療にかかる費用はそれぞれ20万円以上となることも多く、意外と治療費の負担は大きくなります。

大切なペットのいざというときの備えとしてペット保険に加入すると、経済的負担を気にせずに治療に専念できるため安心です。

ペットの高齢化による医療費負担に備えられる

ペットの飼い方への理解が深まって飼育環境が整ったことや、動物医療の技術が向上したことなどにより、ペットの高齢化が進んでいます。ペットの寿命の目安は、下表のとおりです。

※上の表に記載の内容は平均的な寿命であり、品種や飼育環境によりさらに長生きする場合もあります。

ペットの長生きは飼い主さんにとって喜ばしいことですが、高齢化にともない、治療が必要となる期間が延びる可能性もあります。ペットも人間と同じように病気やケガのリスクは高まり、食欲が落ちた、足腰が弱くなってきた、元気がないなどの症状も出てくるでしょう。ペット保険によって高齢のペットの健康を保つために費用的な不安に備えることができるのは大きなメリットといえるでしょう。

ペットの病気やケガの早期発見、早期治療につながりやすい

日常の小さな変化に病気やケガが隠されている場合もあるため、かかりつけ医へのこまめな相談が大切です。動物病院で受診する機会が増えれば、それだけ経済的な負担も大きくなりますが、ペット保険に加入していれば医療費の負担が軽減され、費用の負担を心配せずにペットに適切なケアを施すことができるでしょう。ペット保険に加入して治療費の不安が軽減されることで、ペットの具合が悪いときにすぐに受診しやすくなる点もメリットです。

受診がスムーズであれば、病気やケガの早期発見、早期治療につながります。結果として通院日数や治療費が少なくおさえられ、ペットと飼い主さん双方の負担が軽減されます。

また、ペット保険によっては24時間相談できる電話サービスや医師への健康相談などのサービスもあり、受診すべきか悩んだとき、飼い主さんの判断をサポートしてもらえる場合が多いです。
なお、犬に保険が必要かどうかより詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

全ての治療が補償対象になるとは限らない

前述したとおり、ペット保険のおもな補償としてあげられるのは、病気やケガの治療にかかる通院・入院・手術の費用のほか、ペットの損害賠償責任費用などです。

例外として、ワクチンなどで予防できる病気でも、罹患日が予防措置の有効期間内であった場合や、ペットの健康状態などの理由で予防措置を講じられないと獣医師が判断したと認められる場合には、補償対象となる場合もあります。ほかにも、ワクチン接種を原因とした病気やケガ、動物病院で必要な処置とされるシャンプーや爪切りなどが補償されるペット保険もあります。

ペット保険へ加入する前に、どのようなケースで補償対象外となるのかあらかじめ確認しましょう。

治療費の全額が補償されるとは限らない

商品によって違いはありますが、ペット保険の多くは、免責金額（自己負担金額）や補償割合を設けており、治療費の全額が補償されるとは限りません。

補償割合とは、実際にかかった治療費のうち保険会社が保険金を支払う割合です。補償割合は50%、70%、90％のように設定されていますが、たとえば、補償割合が50％のペット保険の場合、対象の治療に1万円かかると、その半分の5,000円が保険金として支払われます。

またペット保険では、通院・入院1日あたり、手術1回あたりの支払限度額に加え、それぞれの支払限度日数が定められている商品が一般的です。通院や手術の費用がかさむと支払限度額や支払限度日数を超えてしまい、補償から外れる可能性もあります。商品による違いが大きいとはいえ、治療費の全額が補償されるわけではない点に注意が必要です。

また、免責金額とは、補償の対象となる診療費に対して、ご自身が自己負担する金額のことです。たとえば、免責金額が1万円のペット保険の場合、治療費のうち1万円を超えた部分かつ、支払い限度額の範囲内の金額が保険金として支払われます。この商品の場合、治療費が3万円かかったときは、免責金額を除いた2万円が保険金として支払われます。

健康状態によっては加入できない・補償されないこともある

ペットの年齢や過去の病歴、健康状態などによってはペット保険に加入できないケースもあります。ペットの状態や傷病の内容次第では、特定の病気や体の部位を対象外とする条件付きの加入になったり、そもそもペット保険に加入できなかったりする恐れがあります。ペット保険に加入できるかできないかは各保険会社によって異なるため、事前に調べておきましょう。

なお、先天性疾患は必ずしも補償対象外となるわけではなく、補償開始後に獣医師により初めて発見された先天性疾患は補償対象とする商品もあります。補償される場合とされない場合については、契約前にペット保険の重要事項説明書や約款などでよく確認しておきましょう。

なお、ペット保険の加入前に知っておきたいことは、以下の記事でも紹介しています。

Q:海外に引っ越した場合でも日本のペット保険は使えますか？

日本のペット保険は、基本的に海外では使えません。一般的に、ペット保険の約款には「日本国内の動物病院での診療を受けた際」の治療費を補償すると定められています。
そのため、仕事で海外赴任するなどの事情から、ペットと一緒に外国に引っ越してしばらく暮らす場合には、現地のペット保険に加入し直す必要があります。

また、海外へのペットの持ち込みに際して、検疫のためのマイクロチップ挿入、狂犬病や猫白血病の予防接種、寄生虫や血清検査などを義務づけている国が多数あるため、ペット保険とあわせて現地の事情を確認しておくことが大切です。

Q:日本と海外ではペット保険の補償範囲にどんな違いがありますか？

日本のペット保険は一般的に、通院、入院、手術の3種類の補償が基本の商品が多いです。保険商品によってペットの損害賠償責任補償などを付けることができる場合もあります。

一方、海外のペット保険は、通院・入院・手術の基本的な補償のほか、日本では補償対象外となる費用がペット保険でカバーできるケースもあります。たとえば、定期健診やノミ・ダニの駆除、歯科治療、往診治療、ドッグトレーニングなどにかかる費用、迷子時や死亡時の補償などが対象となるケースがあります。