ペット保険の選び方は5つ!比較ポイントや押さえておきたい点を詳しく紹介
ペット保険は、ペットの種類や犬種、年齢などさまざまな違いによって、その選び方や必要となる補償も異なります。また、免責金額の有無や補償割合など、そもそもの補償プランも保険商品によって異なります。そのため「どのように選べばよいかわからない」という方もいるのではないでしょうか。
この記事では、ペット保険を選ぶ際に押さえておきたい5つのポイントをわかりやすく解説します。ペット保険への加入を検討している方や、これからペットを飼うことを考えている方は、ぜひ参考にしてください。
犬や猫のペット保険の必要性とは?
大切な家族の一員であるペットには、いつまでも健康で長く生きてほしいものです。しかし、犬も猫も動物である以上、いつどんな病気になるかわかりません。思いもよらないケガをすることもあるでしょう。さらに、治療や入院が必要なケースもあるかもしれません。
犬や猫などのペットは、病気やケガで病院での診療が必要になったとしても、人間とは違い公的な医療保険制度はありません。そのため、動物病院での診療にあたっては全額、飼い主の自己負担となります。健康診断を受けるだけで数千円~数万円の費用が発生し、治療を受けた場合も数万円〜数十万円程度の費用が発生することも珍しくはありません。
そのうえ、昨今のペットの長寿化によってペットの医療費負担が今後増えていくことが想定される中、たとえ飼っているペットが若い年齢であったとしても病気やケガのリスクはあります。
病気やケガ、手術や入院などさまざまなリスクに備え、治療の選択肢を確保するためにも、ペット保険は検討するとよいでしょう。
犬や猫のペット保険を比較し、選ぶ5つのポイントとは?
ペット保険を検討してみたいと思っても、「どのように選べばよいのかわからない」という場合には、ペット保険について次の1~5のポイントを確認してみるとよいでしょう。
- 1.補償内容の充実度
- 2.加入年齢や更新年齢の制限
- 3.付帯サービス
- 4.免責金額・補償割合・補償限度額
- 5.保険金の受け取り方法
では、1~5について以下で詳しくみていきましょう。
1. 補償内容の充実度
ペット保険の保険料は、犬種や猫種、年齢などによって大きく異なります。また、かかりやすい病気も犬種や猫種などによって異なるため、補償内容や補償範囲を考慮して選ぶ必要があります。
ここでは、おもに犬種別にかかりやすい病気の一例をご紹介します。
犬種別 かかりやすい病気の例
犬種 | かかりやすい病気やけが |
---|---|
ミニチュア・ダックスフンド |
|
柴犬 |
|
チワワ |
|
ゴールデンレトリバー |
|
上の表は一例になりますが、ご自身が飼っているペット、あるいはお迎えを検討しているペットの特徴にあわせて、リスクをカバーできる保険商品を選ぶとよいでしょう。
2. 加入年齢や更新年齢の制限
犬や猫も、人間と同様に年齢とともに病気やケガのリスクが高まるため、シニアとよばれる7歳以降の年齢になると、ペット保険への加入が難しくなったり、契約しているペット保険の更新ができなかったりする場合があります。しかし、なかには、10歳以上など、一定以上の年齢になっても加入できるペット保険は存在します。ただし、補償内容に制限があったり、保険料が若年の犬や猫よりも割高になったりするデメリットがある可能性も高いので注意が必要です。
ペット保険へ加入する際は、加入年齢や更新年齢の制限をあらかじめ確認しておきましょう。
3. 付帯サービス
ペット保険は、主契約とは別に任意で特約(主契約に付帯できるオプション)をつけられます。保険会社によって特約の内容は異なりますが、代表的な特約には以下の2つがあります。
ペット保険の特約の例
特約の種類 | 内容 |
---|---|
火葬費用特約 | ペットの火葬費用を補償する特約 |
賠償責任特約 | ペットが他人にケガを負わせてしまったり、 他人の物を壊して 損害を与えた場合の特約 |
※特約の種類や内容は、保険会社によって異なります。
なお、ペットの火葬費用は一般的には3万円〜10万円以内である場合が多いようです。そのため、この特約をつけることで保険料が大幅に増えるのかどうかも確認する必要があるでしょう。なお、ペットの火葬費用はサイズや、立会の火葬か、合同火葬かなどのプランによっても変わります。
また、賠償責任特約は、人間が加入する個人賠償責任保険でペットが第三者に与えた賠償を補償できることがあります。そのため、すでに個人賠償責任保険を契約している方には不要かもしれません。すでに加入している火災保険や自動車保険などの補償内容を確認し、補償が重複しないように注意しましょう。
4. 免責金額・補償割合・補償限度額
ペット保険を選ぶ上で、免責金額・補償割合・補償限度額の3点はとても大切です。保険商品によって異なるため、加入の前に事前に確認しておきましょう。以下ではそれぞれについて解説します。
■免責金額と補償割合
「免責金額」とは、飼い主(ペット保険契約者)が保険金を受け取るときに自己負担する金額のことをいいます。一方、「補償割合」とは、実際に発生した費用の何%を補償するかを示した割合です。補償割合は免責金額や補償限度額によって50%や70%などさまざまなパターンがあります。
一般的に補償割合が高いほど保険料も高くなります。飼っているペットによっては、保険の利用機会が多いかもしれない、という場合には、より補償割合が高い保険商品を利用すると負担を軽減しやすいでしょう。
免責金額と補償割合の計算方法は保険会社によっても異なるため注意が必要です。診療費や免責金額、補償割合などが同一であっても、以下のパターン1からパターン3のように、計算方法が保険会社で異なることもあります。
(例)ペットのケガにより動物病院で診察を受けたとき
- かかった診療費:100,000円
- 免責金額:10,000円
- 加入しているペット保険の補償割合:70%
【パターン1】免責金額を除いた金額に、補償割合を掛けるケース
かかった診療費から免責金額を除いた金額に補償割合を掛けて保険金の計算をするケースです。この場合、実際に保険会社から支払われる保険金は、以下のような計算になります。
したがって、この場合には「63,000円」が保険金として支払われることになります。
【パターン2】免責金額を超えている場合に、診療費全額に補償割合を掛けるケース
免責金額を超えている場合に、診療費全額に補償割合を掛けて支払われる保険金を計算するケースです。この場合、免責金額である10,000円以内の診療費であれば飼い主が全額を自己負担しますが、10,000円を超えた場合には、免責金額なしで保険金が支払われます。実際に保険会社から支払われる保険金は、以下のような計算になります。
したがって、この場合には「70,000円」が保険金として支払われることになります。
【パターン3】診療費に補償割合を掛けた後に、免責金額を引くケース
診療費に補償割合を掛けて、免責金額を差し引いて支払われる保険金を計算するケースです。この場合、実際に保険会社から支払われる保険金は、以下のような計算になります。
したがって、この場合には「60,000 円」が保険金として支払われることになります。
上記のように、保険商品によって免責金額と保険金の関係が変わりますので、加入を検討している方は条件をしっかりと確認するようにしましょう。また、免責金額を設定しない、または最初から設定されていない場合もありますが、免責金額ありの場合と比べて保険料が割高になる傾向があります。
■補償限度額
補償限度額とは、保険加入により補償される上限金額のことであり、ペット保険を選ぶ際には大切なポイントのひとつです。
ペット保険の補償限度額には、「保険期間中に請求できる保険金額の限度額を定めているタイプ」や、「入院・通院・手術それぞれの補償に対して1日の限度額や日数・回数が定められているタイプ」がありますので、事前に確認しておくことが必要です。
5. 保険金の受け取り方法
ペット保険の保険金の受け取り方法としては、「窓口精算」と「直接請求(後日請求)」の2種類があります。
窓口精算型は、動物病院の窓口でペット保険に加入すると発行されるペットの保険証を提示することで、保険による補償分(保険金額)を差し引いた自己負担額のみを支払うことができる精算方法です。治療費が高額になりそうな場合でも、窓口での支払額を抑えられる点がメリットです。
ただし、窓口精算は、対応している保険商品だけではなく、病院も限られています。ペット保険を選ぶ際には、窓口精算に対応している保険会社を選ぶとともに自宅近くの病院や行きつけの病院が対応しているかという点もあわせて確認しましょう。
一方、直接請求(後日請求)は窓口でいったん診療費を全額支払い、後日保険会社に保険金請求をする方法です。一時的な自己負担額が大きくなるため、経済的な負担を感じることもあります。ただし、窓口精算と異なり、どこの病院で受診しても保険金を請求できるため、治療を受けやすい点はメリットといえます。
犬や猫のペット保険で後悔しないための注意点は?
犬や猫のペット保険は、ペットの種類や健康状態、年齢によっては加入できない場合もあります。
また、ペット保険の多くは、ペット保険を契約してから所定の期間は、万が一病気やケガをしても保険会社から保険金の支払いがされません。この補償開始までの待機期間を「免責期間」といい、免責期間が経過した後に、発病した病気やケガが保険金の支払い対象となります。
ペット保険へ加入する際は、この点も考慮して保険へ加入しておかないと、いざというときに慌ててしまうことになります。
なお、待機期間の有無や長さは各保険会社によって異なるため、それぞれの保険会社で確認する必要があります。
まとめ
この記事では、ペット保険の選び方についてお伝えしました。ペット保険は、ペットの通院治療や入院、手術などさまざまなリスクに備えることができる点が特長です。ペット保険を選ぶ際の主なポイントには、補償内容の充実度、加入年齢・更新年齢の制限、付帯サービス、免責金額・補償割合・補償限度額、窓口精算の可否などがあります。今回ご紹介したポイントを参考にしていただきながら、ご自身の愛犬・愛猫の病気やケガに備えるペット保険を選ぶようにしましょう。
なお、ペット保険の選び方がよくわからない、という場合には、各保険会社のウェブサイトや比較サイトを利用すれば、補償内容や保険料、対応しているサービスなどを確認することができます。とくに比較サイトを活用すると、複数のペット保険の情報を一覧で比べることができるので、自分にあった保険を選びやすいでしょう。
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監修者情報
ファイナンシャルプランナー田仲幹生
外資系生命保険会社にて営業、その後税理士事務所に勤務しながらファイナンシャルプランナー資格を勉強し、CFP®と1級FP技能士を取得。その後、自身のFPとしての知識と投資・資産運用の経験を活かし独立、㈱あせっとびるだーずを設立し現在に至る。法人として株式投資や不動産投資をおこないつつ、ファイナンシャルプランナーとしての相談業務や投資と資産運用を教えるマネースクールなどを運営する。
- 資格情報
- 1級FP技能士、CFP®、宅地建物取引
※CFP®、CERTIFIED FINANCIAL PLANNER®、およびサーティファイド ファイナンシャル プランナー®は、米国外においてはFinancial Planning Standards Board Ltd.(FPSB)の登録商標で、FPSBとのライセンス契約の下に、日本国内においてはNPO法人日本FP協会が商標の使用を認めています。
- ※このページの内容は、一般的な情報を掲載したものであり、個別の保険商品の補償/保障内容とは関係がありません。ご契約中の保険商品の補償/保障内容につきましては、ご契約中の保険会社にお問い合わせください。
- ※税制上・社会保険制度の取扱いは、このページの最終更新日時点の税制・社会保険制度にもとづくもので、全ての情報を網羅するものではありません。将来的に税制の変更により計算方法・税率などが、また、社会保険制度が変わる場合もありますのでご注意ください。なお、個別の税務取扱いについては所轄の税務署または税理士などに、社会保険制度の個別の取扱いについては年金事務所または社会保険労務士などにご確認のうえ、ご自身の責任においてご判断ください。
(掲載開始日:2023年01月19日)
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