ペット保険の「免責」とは？免責金額、免責事由、免責期間について解説

免責金額（自己負担額）の違い

ここでは、免責金額（自己負担額）の違いよって、支払われる保険金がどう変わるのかをみていきましょう。
たとえば、「免責金額14,000円、補償割合70％」のペット保険のケースで考えてみましょう。

(1)診療費が免責金額を下回る場合

「診療費が5,000円だった」というときには14,000円で設定していた免責金額よりも診療費が下回るため、保険金は支払われず、診療費は全額自己負担となります。

(2)診療費が免責金額を上回る場合

たとえば「診療費が50,000円だった」というときには、14,000円で設定していた免責金額よりも診療費が上回るため、保険金が支払われます。ただし、支払われる保険金の計算方法は保険会社によって異なります。計算方法の例をご紹介しましょう。

【診療費に対して補償割合を掛けて保険金が計算されるケース】

50,000円（診療費）

×

70％（補償割合）

=

35,000円

免責金額を診療費が上回った場合に、補償割合の計算のベースから免責金額を差し引かず、診療費の全額をベースに計算するケースです。診療費が50,000円のとき、70％（35,000円）が保険金で支払われます。

【診療費から免責金額を差し引いたあとに補償割合を掛けて計算されるケース】

（ 50,000円（診療費）

-

14,000円（免責金額） ）

×

70％（補償割合）

=

25,200円

診療費が50,000円のとき、免責金額14,000円を超えた36,000円に対して、70％（25,200円）が保険金で支払われます。

【診療費に補償割合を掛けたあとに免責金額を差し引いて計算されるケース】

（ 50,000円（診療費）

×

70％（補償割合） ）

-

14,000円（免責金額）

=

21,000円

診療費が50,000円のとき、70％の補償割合を掛けたあとに、免責金額14,000円を差し引いた金額（21,000円）が保険金で支払われます。

免責金額が設定されている場合

免責金額を設定しているペット保険は、保険適用となるケースが減り、免責金額以外は同じプランの保険と比較した際に、保険料が抑えやすくなります。そのため、保険料をできる限り抑えたい方は、免責金額を設定できるペット保険を選ぶとよいでしょう。免責金額を超えた場合には補償を受けられるため、診療費が高額なときに安心です。

しかし、診療費が免責金額以下のときには保険が適用されません。あまり深刻な病気やケガではない場合には、診療を受けずに済ませてしまうことも多くなるかもしれません。その結果、ペットの病気やケガが早期に発見しづらくなったり、かえって治療が長引いたりする可能性もあり得ます。

また、免責金額が高めに設定されていると、保険金を受け取る機会が少なくなります。「保険料を支払っているのにあまり恩恵を受けていない」と感じてしまうこともあるかもしれません。こまめに動物病院を受診して、ペットの不調に早めに対応したいと考えている方は、免責金額がない保険、あるいは免責金額が低額に設定されている保険を選ぶ方がよいでしょう。

免責金額が設定されていない場合

免責金額が設定されていない場合には、少額の診療費も保険適用の範囲となります。気軽に診療を受けやすくなり、こまめに動物病院に行くようになるでしょう。また、こまめに動物病院で診察をすることにより、場合によっては早期発見・早期治療につながることもあります。

しかし、免責金額が設定されていないと保険会社の保険金支払いの負担が増えるため、全体として保険料が高くなりやすくなります。ペットが高齢の場合には、保険料がさらに高くなる可能性があるため、「保険料支払いの負担が大きい」と感じるケースもあるかもしれません。