犬に保険は必要？加入したほうがよい人の特徴とメリットや注意点を紹介

ペット保険の加入率は？

犬を飼っている方を対象に楽天インサイト株式会社がおこなった調査によると、ペット保険に現在加入している、もしくは過去に加入していたことがある方は全体の50%を超えています。

ペット保険の加入状況

また、同調査では、おもな加入の目的として「病気やケガの診療費負担を軽減するため」や「ペットが体調を気にしてあげたほうがいい年齢になったため」などが多くを占めることがわかっています。

犬の保険に入るべき？加入するメリットとは

犬の保険に加入するメリットには、以下のような内容があげられます。

• 治療費の負担を軽減できる
• 自己負担が減るため治療の選択肢が広がる
• 特約でその他のリスクへも対応できる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

治療費の負担を軽減できる

愛犬に持病や既往症がある場合は、治療費が経済的負担になることも考えられます。
犬の生涯で発生する治療費は200万円前後に迫るともいわれており、けっして安価ではありません。

犬の治療費はけっして安価ではない

前述した楽天インサイト株式会社による調査の結果では、ペット保険のおもな加入目的として「病気やケガの診療費負担を軽減するため」や「ペットが体調を気にしてあげたほうがいい年齢になったため」などが多くを占めており、加入のメリットと考えている方が多いことがわかります。

自己負担が減るため治療の選択肢が広がる

愛する飼い犬のためであれば、病気やケガの際にできる限りの治療を施してあげたいと考える飼い主さんがほとんどでしょう。しかし実際は、高額な治療費を理由に、希望する治療をすべて受けられないケースもあるかもしれません。

ペット保険では、治療にかかった費用の50%（5割）や70％（7割）など、一定の割合が保険金として支払われる商品が一般的です。高額な治療費が必要となった場合でも、自己負担額を3割～5割程度に減らすことができれば、その分選択できる治療の幅が広がります。

特約でその他のリスクへも対応できる

さらに、犬の保険では以下のような特約を利用することができる保険商品も存在します。

• 賠償責任特約
• 火葬費用特約

賠償責任特約は、愛犬が他人にケガをさせてしまった場合、相手に対する補償をおこなうものです。たとえば、愛犬が他人に向かって吠えたはずみで相手が転んでケガをしてしまったり、他人に噛み付いてしまったりした場合は、飼い主に賠償責任が発生します。

火葬費用特約は、「葬祭保険金特約」や「セレモニー費用特約」などとも呼ばれ、ペットが亡くなった際の火葬費用をカバーするものです。

犬を飼っている以上、いつどのようなトラブルが発生するかわかりません。犬の病気やケガだけではなく、その他のリスクにも対応できるのが犬の保険のメリットといえるでしょう。

犬の保険へ加入する際の注意点

犬の保険へ加入する際は、以下の点に注意しましょう。

• ペット保険は大半が掛け捨て型の商品
• 高齢（シニア）になるほど保険料の負担が大きくなる
• 保険会社によって補償範囲が異なる

ペット保険は大半が掛け捨て型の商品

人間が加入する生命保険や医療保険、がん保険などには、貯蓄型と掛け捨て型の商品があります。

貯蓄型とは、満期時には保険金・解約時に解約返戻金を受け取ることのできるタイプの保険商品です。一方、掛け捨て型とは、満期保険金や解約返戻金がないか、あってもごくわずかなタイプの保険商品をいいます。

多くのペット保険は、掛け捨て型の商品のため、ペットが健康で保険を使用することなく満期を迎えた場合や途中で解約した場合、満期保険金や解約返戻金は受け取れません。
「保険料が掛け捨てになる・解約したとしても戻りがない」ことをデメリットに感じる方がいるかもしれません。

高齢（シニア）になるほど保険料の負担が大きくなる

また、犬の保険は1年ごとに更新されるのが一般的で、高齢（シニア）になるほど保険料が高額になることが一般的です（保険料が切り替わるタイミングは、1年ごと、あるいは一定の年齢ごとなど、保険商品によって異なります）。これは、高齢になるほど病気やケガになるリスクが高まるためです。

8歳以上、12歳以上など、高齢（シニア）の犬は新規加入できない場合もあり、保険の見直しがしづらい点にも注意が必要です。

保険会社や保険商品・プランによって補償内容が異なる点にも、注意しましょう。契約する商品やプランによっては、すべての治療が補償されないケースも考えられます。リスクを感じている病気が保険金支払い事由に含まれているか、入院や手術だけでなく通院も対象になっているかなどを考慮して、加入する保険を選びましょう。

また、免責期間や免責金額に関しても確認が必要です。ペット保険では、加入後一定期間は保険金の支払いを受けられない「免責期間」や、契約時に定めた一定の金額までは保険金が支払われない「免責金額」が設けられているケースもあります。

加入の際には、こういった細かい保険金の受け取り条件も確認するようにしましょう。免責について、詳しくは以下のコンテンツもご参照ください。

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