海外旅行保険は必要?不要?入らない理由や保険の選び方を解説
海外旅行の準備のひとつに海外旅行保険がありますが、「加入しても利用する機会が少ない」「短期間の旅行だから必要ない」などの理由で加入しない方もいるかもしれません。
しかし、海外で想定外のトラブルが起きる可能性もありますし、病気やケガにより海外で治療を受けたりすると驚くほど高額な費用を請求されることもあります。そのため、経済的な備えとなる海外旅行保険は、海外旅行に必要なものとして、外務省からも加入が推奨されています※1。
この記事では、「海外旅行保険はいらない」と感じる方に向けて、海外へ渡航するときに海外旅行保険に加入した方が良い理由や、効率的な保険の選び方をわかりやすく紹介します。
※1 参考:外務省「海外旅行保険加入のおすすめ」
海外旅行保険に加入しない人の理由とは?
海外旅行をしていると、どんなトラブルに直面するかわかりません。もしもに備えて、海外旅行保険への加入を検討する方もいる一方で、「海外旅行保険はいらないのでは?」と考えている方もいるかもしれません。
海外旅行保険に入らない理由は人それぞれ異なりますが、おもに以下のような理由があると思われます。
【海外旅行保険に入らない理由】
- クレジットカードに付帯している海外旅行保険で十分
- 海外旅行保険を利用する機会がなければ、保険料が無駄になる
- 保険加入の手続きに手間をかけたくない
- 旅行期間が短いから利用する可能性が低い
- 旅行先が近場だから保険に加入するまでもない
- トラブルがあっても貯蓄(自己資金)で対応できる
- そもそも海外旅行保険のことをよく知らない
どの理由にも「なるほど」と納得できる側面はあるかもしれません。しかし、海外旅行先で予期せぬトラブルが生じ、高額な経済的負担が発生したときのことまで考慮した理由といえるでしょうか。
海外での万が一の病気やケガ、事故や盗難などのリスクに備えて、海外旅行保険への加入についてはあらためて検討するとよいでしょう。
具体的に検討するにあたりどのような点を留意したほうがよいのか、以下で詳しく解説していきます。
海外旅行保険に加入したほうが良い理由
そもそも海外旅行保険とは、海外旅行を目的に自宅を出てから帰宅するまでの期間に生じた、さまざまなリスクを補償する保険です。
保険会社や商品ごとに異なりますが、補償内容はおもに病気やケガの補償(治療費用、傷害死亡・後遺障害、疾病死亡、救援者費用)、他人への補償(賠償責任)、持ちものへの補償(携行品損害)、そのほかの補償(航空機寄託手荷物遅延等費用、航空機遅延費用、弁護士費用など)があることが一般的です。
「海外旅行保険はいらないのでは」と考える方も一定数いるかもしれませんが、外務省のウェブサイトでも海外旅行保険への加入について喚起されており、その必要性についてはあらためて検討したほうがよいでしょう※2。では、海外旅行保険がなぜ必要と考えられるのか、その理由について具体的にみていきましょう。
【海外旅行保険に加入したほうがよい理由】
- 海外旅行では予期せぬ事故やトラブルに巻き込まれやすい
- 海外旅行中の病気やケガで高額な治療費がかかる場合がある
- 海外旅行先の事故やトラブル発生時にさまざまなサポートを受けられる
※2 参考:外務省「海外旅行保険加入のおすすめ」
以下では、それぞれについて紹介します。
理由① 海外では事故やトラブルに巻き込まれやすい
海外は、気候や風土、言語、文化、治安など日本とは異なる点が多く、どれだけ万全に準備を整えていても、事故やトラブルを避けられるとは限りません。
また、海外旅行では航空機による長時間の移動が増えるため、航空機の遅延や欠航、預け入れ手荷物の遅延などで予定が狂うだけではなく、予定外の宿泊費など思わぬ負担が生じる恐れもあります。さらに、近年の海外旅行者数の増加から、スリなどの窃盗、交通事故、手荷物の破損など、起こり得るトラブルの内容も多岐にわたります。
海外旅行保険には、病気やケガの治療や盗難の被害、航空機の遅延など、さまざまなトラブルに対応する補償が備わっています。海外での予期せぬトラブルでせっかくの旅行を台なしにしないためにも、海外旅行保険へ加入すると安心でしょう。
理由② 海外では治療費が日本より高額になりやすい
国ごとに違いはありますが、海外は日本よりも病気やケガの治療費が高額になる傾向にあります。
その理由として、日本では公的医療保険の適用対象となる診療の価格は国が決定しますが、海外にはそのような基準がない国もあり、病院ごとに治療費が異なる場合ということがあります。
さらに、日本では健康保険(公的医療保険)により自己負担額は治療費の1~3割※3で済みますが、海外では日本の健康保険はそのまま使えないため、治療費は原則として全額自己負担です。こうした違いから、海外での治療費は高額になりやすいといわれています。
たとえば、盲腸(急性虫垂炎)の手術は、日本では公的医療保険を利用した場合には数万円~数十万円程度※4の負担であるのに対して、ホノルルやロサンゼルスなどで同じ手術をして入院すると数百万円の負担になるといわれています。また、日本では1週間程度の入院が必要になるところ、ホノルルやロサンゼルスでは平均入院日数が2日程度で、医療費の支払い能力の証明ができない場合(海外旅行者の場合、海外旅行保険を契約していないなど)には、治療が受けられないということもあるようです。
なお、海外療養費制度を利用することにより、海外で支払った治療費の一部は、健康保険組合に申請すれば海外療養費として還付されますが、海外療養費は日本国内での治療費を基準に計算されるため、支給額は実際に支払った金額を大幅に下回るケースもあります。また、海外療養費は帰国後に申請して支給されるため、現地では一旦治療費全額を支払わなければなりません。
※3 それぞれの年齢層における一部負担(自己負担)割合:75歳以上は1割(現役並み所得者は3割)、70歳以上74歳未満は2割(現役並み所得者は3割)、70歳未満は3割、6歳(義務教育就学前)未満の者は2割
※4 出典:厚生労働省「公的医療保険って何だろう」
理由③ 海外でさまざまなサポートを受けられる
海外でトラブルに遭ったとき、挨拶や日常会話に不自由はなくても、現地の言葉で状況を説明したり助けを求めたりするのは難しいため、言葉の通じない海外で日本語によるサポートが受けられると安心です。
海外旅行保険にはさまざまな補償のほか、24時間365日の日本語サポートサービスを付帯しているものもあります。
サービスの詳細は保険会社や商品によって異なりますが、契約内容や渡航先の病院リストの紹介と予約、保険金の請求手続き案内、日本語ガイドの紹介などがおもな例です。現地のヘルプデスクや直通電話のほか、サービスを利用できる専用アプリを提供する海外旅行保険もあります。
さらに、医療機関でのキャッシュレスサービスに対応する海外旅行保険を選ぶと、渡航先で病気やケガの治療を受けても窓口での支払いは不要になる場合があります。
海外旅行保険の補償内容についてより詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
クレジットカードに付帯されていれば海外旅行保険はいらない?
経済産業省によると、2023年のキャッシュレス決済比率は4割近くに達しており、そのうちクレジットカードの割合はもっとも多い83.5%となっています※5。
多くの方にとって身近なクレジットカードには、海外旅行保険が付帯されたものもあり、海外旅行保険に入らない理由のなかには、「クレジットカードに付帯されているから」という声もあるようです。
ただし、クレジットカードに付帯される海外旅行保険は、クレジットカード会社やクレジットカードの種別(ゴールドカード・プラチナカードなど)によって補償内容が異なります。ご自身のクレジットカードに付帯する保険がどのような契約内容なのか、以下のポイントを把握しておくことが大切です。
※5 出典:経済産業省「2023年のキャッシュレス決済比率を算出しました」
【クレジットカード付帯の海外旅行保険で確認すべきこと】
- 自動付帯か利用付帯か
- 補償内容や保険金額は十分か
自動付帯か利用付帯か
クレジットカード付帯の海外旅行保険は、クレジットカードを保有するだけで補償が適用される「自動付帯」と、一定の条件のもとで補償を受けられる「利用付帯」に分かれています。
多くのクレジットカードが利用付帯となっており、補償を受けるには旅行代金や航空券など旅行にかかる費用をクレジットカードで支払うなどの条件が設けられています。
条件を満たさない場合には、保険が適用されることがありません。万が一に備えて、ご自身のクレジットカード付帯の海外旅行保険が、どのような場合に補償されるのかを事前にしっかり把握しておきましょう。
補償内容と保険金額は十分か
クレジットカード付帯の海外旅行保険は、病気やケガの治療費、損害賠償などの基本的な補償を備えているものの、保険会社の海外旅行保険では一般的に補償内容に含まれていることのある航空機遅延費用などの補償がない、保険金額(補償限度額)が低いなど、補償内容が十分ではない可能性があります。
ご自身のクレジットカード付帯の海外旅行保険の補償について、あらためて確認し、必要に応じて一般的な海外旅行保険の加入も検討するとよいでしょう。
クレジットカード付帯の海外旅行保険についてより詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
海外旅行保険の選び方
海外旅行保険は、海外旅行を目的として自宅を出発してから帰宅するまでの期間、幅広いトラブルを補償する保険です。商品によって補償内容や保険金額などに違いはありますが、一般的な補償内容には次のようなものがあります。
海外旅行保険のおもな補償内容
補償内容 | 補償の詳細 | |
---|---|---|
病気やケガの補償 | 治療・救援費用 |
|
疾病死亡 |
|
|
事故による後遺障害 | 被保険者が海外旅行中の事故によるケガが原因で、身体に後遺症害がのこった場合 | |
事故による死亡 | 被保険者が海外旅行中の事故によるケガが原因で、亡くなられた場合 | |
緊急歯科治療費用 | 海外旅行中に発生した歯科治療の費用※ | |
他人に対する補償 | 個人賠償責任 | 故意または過失により、他人の身体を傷つけたりものを破損したりなどの損害を与えて、その損害について金銭で賠償しなければならない場合 |
持ちものの補償 | 携行品損害 | 旅行行程中の持ちもの(バッグ、カメラ、時計、衣類、旅券など)が盗まれる、壊れる、火災に遭うなどの偶然な事故により受けた損害 |
航空機寄託手荷物遅延 | 航空機搭乗時に航空会社に預けた荷物の到着が一定の時間を超えて遅れた場合に、目的地に到着後に被保険者が実際に負担した、必要不可欠な生活必需品などの購入費用の補償 | |
そのほかの補償 | テロ等対応費用 | テロなどの理由で旅行の最終目的地への到着が遅延した場合の諸対応のこと |
弁護士費用等 | 旅行中に遭った被害事故の際、弁護士に弁護をしてもらった場合などに発生した費用のこと |
※急激な歯の痛みや苦痛を一時的に除去、緩和するための応急治療や、飲食時の苦痛を一時的に除去、緩和するための義歯や歯科矯正装置の応急修理など
また、海外旅行保険には必要な補償があらかじめセットされた「パッケージ型」とご自身で補償を選べる「カスタマイズ型」があり、最近はインターネットから申込むネット専用商品も増えています。
ここからは上記を踏まえたうえで、海外旅行保険を選ぶときにおさえておきたいポイントを解説します。
クレジットカード付帯の海外旅行保険を確認する
クレジットカードをお持ちなら、まずはクレジットカードに海外旅行保険が付帯されているかどうかを確認しましょう。前述のとおり、クレジットカード付帯の海外旅行保険で自動付帯ではない場合には、クレジットカードを持っているだけでは補償を受けられません。また、補償を受けるために必要な条件も確認してください。
なお、クレジットカードの付帯保険は、ご自身で加入手続きをおこなう海外旅行保険に比べると、補償内容がシンプルで補償限度額は低い傾向にあります。治療費が高額になってしまったり、損害賠償の補償限度額が低かったりすると、いざというときに補償が十分に受けられない可能性もあります。また、携行品損害や航空機遅延などの補償がないこともあるでしょう。補償内容や保険金額もよく確認しましょう。また、家族での旅行の場合は家族カードや家族特約などにより、同行する家族も補償対象とされているかあわせて調べましょう。
確認した結果、万が一補償が不足する心配があれば、ご自身で加入手続きをおこなう一般的な海外旅行保険の加入も検討するとよいでしょう。クレジットカード付帯の海外旅行保険と、ご自身で加入手続きをおこなう海外旅行保険を組み合わせて、旅の安全をより確かなものにすると安心です。
なお、ご自身で補償内容を自由に選べるカスタマイズ型の海外旅行保険のなかには、クレジットカードの付帯保険に補償を上乗せできる商品もあるので、チェックしてみるのもよいでしょう。
補償される内容と補償されない内容を把握する
海外旅行保険は商品や契約内容によって補償が変わります。そのため、補償範囲を把握しておかなければ、渡航先でのトラブルを保険で解決できない恐れもあります。
とくに注意したいのが補償されない内容です。保険会社や個別の契約ごとに、補償から外れるケース(免責事項)が設けられています。そのため、病気やケガの治療費、携行品損害の補償などを備えたつもりでも、事故やトラブルの内容によっては保険金を受け取ることができない可能性があります。
海外旅行保険でおもに補償されないケースの例
補償されないケース | 具体的な内容 |
---|---|
持ちものの紛失や置き忘れ |
|
携行品の自然劣化 |
|
酒気帯び運転などによるケガ |
|
交通事故での相手方への補償 |
|
海外旅行前に被ったケガ |
|
持病(既往症)の治療 |
|
歯科治療 |
|
妊娠や出産に起因する治療費 |
|
特定のスポーツなどによるケガ |
|
そのほか、契約者や被保険者らの故意によるケガの治療費も、保険では補償されません。
また、海外旅行保険に加入する場合、申込み時点で病気やケガの治療中であったり、医師の指示で薬を服用していたりすると加入できないケースもありますが、持病や既往症がある方も加入できる海外旅行保険はあります。
ただし、旅行先で持病が悪化した場合の治療費は補償されない、持病を直接の原因とする病気やケガの補償を受けるには「応急治療・救援費用担保特約」の付帯が必要など、補償内容の制限や条件が付くケースもあるため、保険選びの際には注意が必要です。
希望に合ったプランを選ぶ
海外旅行保険には、必要な補償をあらかじめセットにしたプランが用意されていることがあります。プランの名称は保険会社ごとに異なりますが、ご自身の旅行内容にあわせて自由にプランを選べます。プランによっては保険料をおさえられる可能性もあるため確認してみましょう。
海外旅行保険のプランの例
プラン名 | おもなプラン内容 |
---|---|
パッケージ型プラン (セットプラン) |
|
ファミリープラン・グループプラン (家族旅行プラン) |
|
カスタマイズ型プラン (フリープラン) |
|
また、パッケージ型プランとファミリープラン・グループプランでは、ほとんどの保険会社で、リーズナブルな保険料のものから補償を幅広く備えたものまで、豊富な種類が用意されています。
旅行期間にあわせて選ぶ
海外へ渡航する理由は観光や留学、ワーキングホリデー、出張・駐在などさまざまです。旅行期間も目的によって異なるため、希望する旅行期間にあわせて補償期間を設定することが可能な海外旅行保険を選びましょう。
観光目的の海外旅行保険の保険期間は、一般的に3ヵ月が上限となっていますが、保険会社によっては、留学やワーキングホリデー、出張・駐在など、長期滞在者向けの海外旅行保険(留学保険、ワーホリ保険)やプランなども販売している場合があります。
なお、ここでいう旅行期間とは、「海外旅行の目的を持って日本の住居を出発してから住居に帰着するまで」の期間です。海外に滞在する日数ではないため注意しましょう。
渡航先の医療体制や治安情勢を確認する
先述のとおり、海外は日本よりも病気やケガの治療費が高額になる傾向があります。また、治安の悪化や感染症の拡大など、情勢は刻一刻と変化しています。
海外旅行保険を選ぶときには、どの程度のリスクを想定しておくべきか、渡航先の医療体制や治安情勢などの確認も重要です。
外務省の「海外安全ホームページ」では国や地域ごとの安全情報や医療体制などの情報を提供しているため、参考にしてください※6。
※6 出典:外務省「海外安全ホームページ」
付帯サービスにも着目する
海外旅行保険では、保険会社ごとに補償のほかにもさまざまな付帯サービスが提供されています。
24時間365日の日本語サポート、航空券・ホテルの手配や事故受付、病院へ紹介のほか、病院の予約、日本語通訳の手配、駆け付けるご家族へのサポートなど、同じサービスでも提供される内容は異なります。
また、最近は現地の病院で自己負担なく(キャッシュレスで)治療を受けられるサービスを提供する保険会社もあります。
このような付帯サービスにも注目して、ご自身にとって役立つ海外旅行保険を選びましょう。
海外旅行保険の加入はインターネット申込みがおすすめ
海外旅行保険へ加入するには、保険代理店の店頭窓口や郵送、インターネット、空港カウンター、旅行代理店などを利用して申込む方法があります。なかでも便利な方法が、インターネットによる申込みです。
ここでは、海外旅行保険をインターネットで申込む場合の以下のメリットについてわかりやすく紹介します。
【海外旅行保険をインターネット申込みするメリット】
- メリット① 自宅を出発してからでも申込み可能なことがある
- メリット② 保険証券をスマートフォンで持ち歩ける
- メリット③ クレジットカードがあれば申込める
- メリット④ 2回目以降の申込みでリピーター割引きを受けられることがある
メリット① 自宅を出発してからでも申込み可能なことがある
海外旅行保険は原則として、海外旅行を目的に自宅を出た時点から帰宅するまでの期間を補償します。
そのため、保険代理店や旅行代理店の窓口などで手続きをおこなう従来の申込み方法を選ぶと、出発日の前日までに契約しなければなりません。
また、契約を終えても保険証券が手元に届くまで数日かかる場合もあり、保険証券を持って海外旅行へ出かけるためには余裕を持った手続きが必要となります。
一方で、インターネット申込みが可能な海外旅行保険には出発当日、出国直前に申込んで保険に加入することができる商品もあります。出発当日の自宅を出た後に海外旅行保険に加入していないことに気づいても、空港までの移動時間に手続きをすれば間に合い、契約内容などもスマートフォンがあれば加入後すぐに確認できます。
また、旅行を中止することになった場合、出発前であればキャンセルに対応している保険会社もあり、ネット申込みした海外旅行保険であれば、キャンセル手続きも専用マイページなどからおこなえる場合があります。
さらに「旅行変更費用担保特約」などを付帯すれば、旅行のキャンセル費用が補償されることもあるため確認してみましょう。
メリット② 保険証券をスマートフォンで持ち歩ける
一般的にネット申込みに対応する海外旅行保険の多くが紙の保険証券ではなく、ネット上で発行される電子保険証に対応しています。電子保険証は契約直後からスマートフォンで確認できるため、紙の保険証券のように手元に届くまで待つ必要はありません。
海外旅行中に契約内容を確認したいときや、事故の連絡をしたい場合は、スマートフォンさえあればすぐに確認や手続きができて便利です。
メリット③ クレジットカードがあれば申込める
海外旅行保険のネット申込みは、インターネット環境、パソコンかスマートフォン、クレジットカードがあればいつでも申込めます。
なお、申込みから契約までがネットで完結するため、保険料の支払いはクレジットカードに限定する保険もあります。クレジットカードをお持ちでない方は申込めない可能性もあるため注意しましょう。一部、コンビニエンスストアでの払込みやQRコード決済※7、キャリア決済に対応する商品もあります。
最近は海外旅行保険の申込みでパスポートのコピーや押印を求められないようになりました。保険代理店や郵送の申込みも、申込み書類への記入だけで済むものもあります。それでも、パソコンやスマートフォンでいつでもどこでも手続きできる手軽さはネット申込みのメリットといえるでしょう。
※7 QRコードは㈱デンソーウェーブの登録商標です。
メリット④ 2回目以降の申込みでリピーター割引きを受けられることがある
海外旅行保険をネットで申込むと申込み履歴が専用マイページに保存され、次回の申込みではリピーター割引きとして保険料の割引き(3〜5%程度)が受けられる商品もあります。海外旅行へ出かける機会が多い方は、海外旅行保険のインターネット割引きやリピーター割引きもうまく活用するとよいでしょう。
なお、リピーター割引きには、過去にネット申込みをした履歴、前回と保険契約者・被保険者が同一であるなど、適用条件を満たさなければならない場合があります。
海外旅行保険は複数の商品から補償内容などを比較しよう
海外旅行保険は、商品ごとに補償内容や保険金額、保険料などが異なります。渡航先や旅行期間によって強みや魅力など商品ごとの特徴が異なる場合もあるため、複数の商品を比較・検討すると希望に沿った海外旅行保険を見つけやすいでしょう。
海外旅行保険をまとめて比較したい場合は、比較サイトを利用すると便利です。渡航先や旅行期間、加入人数などを入力するだけで、複数の保険会社の補償内容や保険料はもちろん、申込み期限、各種割引きの有無などを見比べることができます。ご自身にぴったりな海外旅行保険を効率的に選びたいという方におすすめです。
まとめ
海外旅行中は、思わぬ事故やトラブルに巻き込まれたり、病気やケガで高額の治療費を請求されたりすることがあります。また、日本とは言語や制度、文化が異なるため、トラブルの解決が難しくなるケースもあるでしょう。
そのため「海外旅行保険はいらない」と決めつけず、もしもに備えて海外旅行保険への加入を検討することが大切です。
ただし、海外旅行保険とひと口にいっても、商品ごとに補償内容は違います。また、海外旅行保険が付帯されたクレジットカードをお持ちの場合など、人によって必要な補償も異なります。
希望や事情に合わせた海外旅行保険をお探しの場合は、保険の比較サイトが便利です。複数の海外旅行保険を一覧で比較でき、効率的に探すことができます。ぜひ、海外旅行保険に加入して、旅行中のさまざまなリスクに備えましょう。
- 海外旅行保険
-
海外旅行保険の無料見積・比較
詳しく見る
監修者情報
ファイナンシャルプランナー竹国弘城
RAPPORT Consulting Office (ラポール・コンサルティング・オフィス)代表。名古屋大学工学部機械・航空工学科卒業。証券会社、生損保代理店での勤務を経て、ファイナンシャルプランナーとして独立。お金に関する相談や記事の執筆・監修を通じ、自身のお金の問題について自ら考え、行動できるようになってもらうための活動を行う。ミニマリストでもあり、ミニマリズムとマネープランニングを融合したシンプルで豊かな暮らしを提案している。趣味はサウナ(サウナ・スパプロフェッショナル)。
- 資格情報
- 1級ファイナンシャルプランニング技能士、日本FP協会会員(CFP®)
※CFP®、CERTIFIED FINANCIAL PLANNER®、およびサーティファイド ファイナンシャル プランナー®は、米国外においてはFinancial Planning Standards Board Ltd.(FPSB)の登録商標で、FPSBとのライセンス契約の下に、日本国内においてはNPO法人日本FP協会が商標の使用を認めています。
- ※このページの内容は、一般的な情報を掲載したものであり、個別の保険商品の補償/保障内容とは関係がありません。ご契約中の保険商品の補償/保障内容につきましては、ご契約中の保険会社にお問い合わせください。
- ※税制上・社会保険制度の取扱いは、このページの掲載開始日時点の税制・社会保険制度にもとづくもので、全ての情報を網羅するものではありません。将来的に税制の変更により計算方法・税率などが、また、社会保険制度が変わる場合もありますのでご注意ください。なお、個別の税務取扱いについては所轄の税務署または税理士などに、社会保険制度の個別の取扱いについては年金事務所または社会保険労務士などにご確認のうえ、ご自身の責任においてご判断ください。
(掲載開始日:2024年10月29日)
2408432-2508