人によって違う必要額と保障期間の考え方子どもが小さい家庭

＜子どもが小さい世帯の死亡保障の考え方＞

子どもが小さい世帯がまず考えなくてはならないことは、残された家族のこれからの長い生活に支障がないようなお金を残すことです。先が長いのでいろいろな人生の選択肢があり、それによっても準備すべき保障額は変わってきます。次のようなポイントを参考に考えてみましょう。

住宅について: 配偶者に万一のことがあった場合、その後の住まいをどうするのか考えてみましょう。今のまま住み続けたい、実家に戻りたい、マイホームを購入したいなどの選択肢があるでしょう。
子どもの教育費について: 公立中心でよい、私立に通わせたい、留学させたい、など大きな方向性を考えてみましょう。
配偶者の働き方について: 配偶者に万一のことがあった場合、残された配偶者はそのまま働き続けることができるのか、転職しなくてはならないか、働けないかなどによって得られる収入は大きく違ってきます。また、働いていることにより子どもをどこかに預ける必要がありそうなら、その費用も見積もる必要があります。
その後の生活費について: 基本的な生活費が1ヶ月あたりどのくらいかかるのか概算で良いので計算してみましょう。現在の家計を参考にするとよいでしょう。

それぞれに準備しなくてはいけない期間が異なりますので、項目別に保障期間と保障金額を考えると保険を検討しやすくなります。

＜子どもが小さい世帯の死亡保障の必要額と期間はこう考える＞

前述のように配偶者に万一のことがあった後の生活は多種多様です。どんな人生を送りたいかによって、死亡保障の必要額や期間は大きく変わるので、下記の例で見てみましょう。

例1. 家族は配偶者と子ども一人。将来はマイホームを購入予定

配偶者35歳、子ども一人（幼稚園）、進学は中学までは公立、高校は私立、大学は私立文系（自宅）の場合

万が一の場合でもマイホームを購入したいという場合には、保険金で購入できるように準備します。配偶者の収入だけでもマイホーム購入が可能な家庭であれば、頭金程度を保障額としても良いでしょう。

例2. 家族は配偶者と子ども一人。万が一の場合は実家で暮らし、教育費も最小限で良い

配偶者30歳、子ども一人（幼稚園）、進学は高校までは公立、大学の進学資金は奨学金で補う場合